訂正有価証券報告書-第69期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

【提出】
2016/04/13 14:11
【資料】
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【項目】
120項目

研究開発活動

当社グループの研究開発活動は、提出会社以外は行っておりません。なお、提出会社の研究開発活動は下記のとおりであります。
当社は、水処理エンジニアリング事業、機能商品事業を促進するため、顧客満足度の高い価値ある技術・商品を市場に提供すべく研究開発活動に努めております。
研究開発体制といたしましては、水処理エンジニアリング事業、機能商品事業ともに開発センターを中心に、研究者、技術者、販売員が連携しながら研究開発活動を進めております。
当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費(技術研究費)の総額は1,490百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。
[水処理エンジニアリング事業]
当事業における研究開発活動では、純水、超純水、上水等の用水処理装置、下排水処理装置、クロマト分離装置など水処理プラントの販売・サービスを促進するため、基盤技術の強化、商品の品質向上、新商品の開発等を実施しております。
当連結会計年度では、イオン交換式純水装置「逆洗型SGX」、イオン交換樹脂を用いた各種金属回収システム、超純水中の過酸化水素除去向けパラジウムモノリス触媒、汚泥削減型排水処理システム「アクチコンタクト-MBR」等の実用化を推進し、当事業に寄与しました。
なお、当事業の研究開発費(技術研究費)は1,128百万円であります。
[機能商品事業]
当事業における研究開発活動では、中・小型水処理装置、水処理薬品、加工食品向けの食品添加剤・素材等の販売・サービスを促進するため、基盤技術の強化、商品の品質向上、新商品の開発等を実施しております。
当連結会計年度では、分析装置、試験装置向け小型純水装置「PRO/MRA」、用水・飲料水向け高速マンガン除去システム、新規スライムコントロール剤等の実用化を推進し、当事業に寄与しました。
なお、当事業の研究開発費(技術研究費)は362百万円であります。