6370 栗田工業

6370
2024/03/27
時価
7286億円
PER 予
25.17倍
2010年以降
12.33-37.4倍
(2010-2023年)
PBR
2.23倍
2010年以降
0.93-2.54倍
(2010-2023年)
配当 予
1.34%
ROE 予
8.88%
ROA 予
5.29%
資料
Link
CSV,JSON

土地(IFRS)

【期間】
  • 通期

連結

2008年3月31日
139億6500万
2009年3月31日 -0.5%
138億9500万
2010年3月31日 +0.62%
139億8100万
2011年3月31日 +0.65%
140億7200万
2012年3月31日 -0.78%
139億6200万
2013年3月31日 +0.16%
139億8400万
2014年3月31日 -0.22%
139億5300万
2015年3月31日 +0.14%
139億7200万
2016年3月31日 -0.22%
139億4100万
2017年3月31日 -0.43%
138億8100万
2018年3月31日 +12.36%
155億9600万
2019年3月31日 -6.96%
145億1000万
2020年3月31日 -13%
126億2400万
2021年3月31日 -8.61%
115億3700万
2022年3月31日 -40.63%
68億4900万
2023年3月31日 -1.21%
67億6600万

個別

2008年3月31日
123億6200万
2009年3月31日 ±0%
123億6200万
2010年3月31日 -0.29%
123億2600万
2011年3月31日 ±0%
123億2600万
2012年3月31日 -1.34%
121億6100万
2013年3月31日 -0.32%
121億2200万
2014年3月31日 -0.67%
120億4100万
2015年3月31日 ±0%
120億4100万
2016年3月31日 ±0%
120億4100万
2017年3月31日 ±0%
120億4100万
2018年3月31日 -0.94%
119億2800万
2019年3月31日 -6.48%
111億5500万
2020年3月31日 -15.47%
94億2900万
2021年3月31日 -16.12%
79億900万
2022年3月31日 -47.87%
41億2300万
2023年3月31日 -3.47%
39億8000万

有報情報

#1 主要な設備の状況
2.従業員数は就業人員であり、( )内は臨時雇用者数で外数であります。
3.クリテックサービス㈱東日本事業所は、精密洗浄事業用の土地・建物の一部を、提出会社から賃借しております。
4.クリテックサービス㈱伊賀事業所は、精密洗浄事業用の土地・建物のほとんどを、提出会社から賃借しております。
2023/06/29 15:41
#2 有形固定資産等明細表(連結)
土地の「当期首残高」、「当期減少額」および「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(1998年3月31日公布法律第34号)に基づく取得原価の修正額であります。なお、「当期減少額」は売却によるものであります。2023/06/29 15:41
#3 注記事項-その他の収益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(注)1.前連結会計年度の固定資産売却益のうち、2,894百万円は旧本社(新宿)の土地、1,079百万円は大阪支社の土地および建物を売却したことによるものであります。
2023/06/29 15:41
#4 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(借手によるリース)
当社グループは、主として建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地を賃借しております。契約期間は主として1年~30年、リース負債の平均利率は2.2%であります。なお、重要な購入選択権、エスカレーション条項およびリース契約によって課された制限(配当、追加借入および追加リースに関する制限等)はありません。
特に国内事業においては、建物のリース契約の多くは、借手が繰り返し同延長オプションを行使可能な契約となっており、また6カ月前までに相手方に書面をもって通知した場合に早期解約を行うオプションも含まれておりますが、当該オプションを行使することが合理的に確実と評価した期間に係るリース料のみをリース負債の測定に含めております。
2023/06/29 15:41
#5 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
取得価額には、資産の取得に直接関連する費用、解体、除去および原状回復費用を含めております。
土地等の償却を行わない資産を除き、各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法(研究開発用設備など一部の資産は定率法)で減価償却を行っております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、以下のとおりであります。
・建物及び構築物 : 2~60年
2023/06/29 15:41