売上高(IFRS)
連結
- 2009年12月31日
- 1234億5800万
- 2010年12月31日 +4.68%
- 1292億3700万
- 2011年12月31日 +3.22%
- 1334億400万
- 2012年12月31日 -2.81%
- 1296億6200万
- 2013年12月31日 -4.52%
- 1238億200万
- 2014年12月31日 +7.57%
- 1331億8000万
- 2015年12月31日 +11.78%
- 1488億6200万
- 2016年12月31日 +2.17%
- 1520億8600万
- 2017年12月31日 +7.51%
- 1635億1100万
- 2018年12月31日 +18.48%
- 1937億2300万
- 2019年12月31日 +1.73%
- 1970億7200万
- 2020年12月31日 +0.47%
- 1980億700万
- 2021年12月31日 +6.67%
- 2112億2300万
- 2022年12月31日 +19.17%
- 2517億600万
- 2023年12月31日 +13.89%
- 2866億7500万
有報情報
- #1 四半期連結会計期間、要約四半期連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【第3四半期連結会計期間】2024/02/13 15:06
(単位:百万円) 注記 前第3四半期連結会計期間(自 2022年10月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期連結会計期間(自 2023年10月1日至 2023年12月31日) 売上高 91,025 98,312 売上原価 59,047 63,810 - #2 四半期連結累計期間、要約四半期連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【第3四半期連結累計期間】2024/02/13 15:06
(単位:百万円) 注記 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) 売上高 5,9 251,706 286,675 売上原価 162,781 189,886 - #3 注記事項-企業結合、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 発生したのれんの金額は2,377百万円であり、期待される将来の超過収益力によるものです。なお、認識したのれんは、税務上損金算入可能と見込んでおります。2024/02/13 15:06
当第3四半期連結累計期間の要約四半期連結損益計算書に含まれているArcade社 Germany、Arcade社 France、Kurita Switzerland及びArcade社 Asiaの売上高及び四半期利益は重要ではありません。
なお、当該企業結合が当連結会計年度期首に実施されたと仮定した場合のプロ・フォーマ情報については、要約四半期連結損益計算書に与える影響額に重要性がないため記載しておりません。 - #4 注記事項-売上収益、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 9.売上高2024/02/13 15:06
顧客との契約から認識した売上高の分解と報告セグメントとの関係は以下のとおりであります。
なお、当社グループは、第1四半期連結会計期間よりセグメント区分を変更しており、前第3四半期連結累計期間については、変更後のセグメント区分に基づき作成したものを記載しております。セグメント区分の変更については、「第4経理の状況 1 要約四半期連結財務諸表 要約四半期連結財務諸表注記 5. 事業セグメント」に記載しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結累計期間における世界経済は、一部の地域において弱さがみられたものの、持ち直しの動きが続きました。国内では、製造業の生産活動は、原材料等の供給制約の解消が進み、一部に増産の動きがみられたものの、半導体関連需要が低迷するなど回復の動きに弱さがみられました。設備投資も持ち直しの動きに足踏みがみられました。海外では、米国および中国を除くアジア諸国の景気は緩やかに回復しましたが、欧州の景気は、物価上昇や金利引き上げの影響を受けて停滞し、中国は、不動産市場の低迷長期化などの影響を受け、景気回復の動きに弱さがみられました。2024/02/13 15:06
以上の結果、当社グループ全体の受注高は281,597百万円(前年同期比2.2%減)、売上高は286,675百万円(前年同期比13.9%増)となりました。利益につきましては、事業利益※は、30,452百万円(前年同期比7.3%増)、営業利益は、30,518百万円(前年同期比10.3%増)、税引前四半期利益は、30,471百万円(前年同期比5.2%増)、親会社の所有者に帰属する四半期利益は、21,906百万円(前年同期比8.7%増)となりました。
※事業利益は、売上高から売上原価並びに販売費及び一般管理費を控除した恒常的な事業の業績を測る当社グループ独自の指標です。IFRSで定義されている指標ではありませんが、財務諸表利用者にとって有用であると考え、自主的に開示しております。