6370 栗田工業

6370
2024/04/15
時価
7456億円
PER 予
25.75倍
2010年以降
12.33-37.4倍
(2010-2023年)
PBR
2.29倍
2010年以降
0.93-2.54倍
(2010-2023年)
配当 予
1.31%
ROE 予
8.88%
ROA 予
5.29%
資料
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CSV,JSON

原材料

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
5億9000万
2009年3月31日 +15.76%
6億8300万
2010年3月31日 -56.81%
2億9500万
2011年3月31日 +6.44%
3億1400万
2012年3月31日 -9.55%
2億8400万
2013年3月31日 -10.21%
2億5500万
2014年3月31日 -1.18%
2億5200万
2015年3月31日 +14.68%
2億8900万
2016年3月31日 -12.46%
2億5300万
2017年3月31日 -11.86%
2億2300万
2018年3月31日 -2.24%
2億1800万
2019年3月31日 +68.81%
3億6800万
2020年3月31日 +113.59%
7億8600万
2021年3月31日 +37.66%
10億8200万
2022年3月31日 -44.73%
5億9800万
2023年3月31日 +113.71%
12億7800万

有報情報

#1 事業等のリスク
当社グループは事業活動を行っている国内および海外の国・地域の経済状況の影響を受けております。電子市場、一般水処理市場ともに工場操業度、設備投資の動向により需要が変動し、経営成績に影響を与える可能性があります。電子市場では超純水供給契約を締結する顧客の経営状況により需要が変動し、経営成績に影響を与える可能性があります。さらに米中貿易摩擦の加速により輸出規制や制裁関税措置等が強化された場合は、関係する当社顧客の経営状況に影響し、間接的に当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。気候変動問題対応による顧客の化石燃料関連事業の縮小・撤退、燃料や水資源等の代替、当社設備および当社製品等から排出されるCO2に対する炭素税の導入や増加などにより経営成績に影響を与える可能性があります。なお、当社グループは、水と環境に関わる課題にソリューションを幅広い業種の顧客に提供しており、またサービスビジネスへの転換を推進し、安定した収益の確保に努めております。さらに、当社は、関係会社の月次・四半期での業績や方針・施策の展開状況の確認、および内部監査や財務報告に係る内部統制のモニタリングを行うとともに、当社の決裁・審査規程に基づき関係会社における重要事項を当社が決定するなど、関係会社の事業管理に努めております。また、当社グループの事業分野における競合相手との競争激化による商品やサービスの価格下落等により、当社グループの収益性が低下する可能性がありますが、当社グループは(3)に記載のとおり競争優位性の確保に努めております。
(2) 資材調達に関する影響、原材料・資材・エネルギーコストの高騰およびサプライチェーンの混乱
当社グループは製品の製造や製作・建設等のために使用する原材料や部品を当社グループ外から調達しております。また、様々な業務を行ううえで必要な役務サービスを当社グループ外から調達しております。これら調達については、クリタグループ行動準則に基づく人権への配慮に加え、クリタグループ調達方針を定め、法令を遵守し、経済・社会・環境に配慮した調達活動を行っておりますが、市況の変化により原材料、部品および役務の価格は変動し、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。なお、新型コロナウイルス感染の再拡大やロシアのウクライナ侵攻により、水処理薬品の原材料や水処理装置の資材の高騰、エネルギーコスト高騰による物流コストの増加、サプライチェーンの混乱が再燃する可能性がありますが、その場合には販売価格への転嫁、在庫の確保などの対策を講じます。
2023/06/29 15:41
#2 注記事項-棚卸資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
棚卸資産の内訳は、以下のとおりであります。
(単位:百万円)
仕掛品1,0291,598
原材料及び貯蔵品5,4627,116
合計13,13216,847
2023/06/29 15:41
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(2) 経営成績
当期における世界経済は、ウクライナ情勢の長期化や新型コロナウイルスの感染再拡大などにより、サプライチェーンの混乱とともに原材料やエネルギー価格が高騰し、先行きの不透明感が高まりましたが、緩やかな回復が継続しました。
当社グループを取り巻く市場環境は、国内においては、年度前半における半導体不足や原材料の供給不足などにより、製造業の生産活動の一部に弱さが見られたものの、設備投資は持ち直しの動きが継続しました。海外においては、米国・欧州および中国を除くアジア諸国の景気には回復の動きが見られましたが、中国では新型コロナウイルス感染拡大防止のための都市封鎖や行動制限の影響が残り、景気が減速しました。
2023/06/29 15:41
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(3) 通常の販売目的で保有する棚卸資産
(製品・原材料)
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
2023/06/29 15:41