土地
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 271億2200万
- 2009年3月31日 +7.36%
- 291億1800万
- 2010年3月31日 +3.01%
- 299億9500万
- 2011年3月31日 +2.85%
- 308億4900万
- 2012年3月31日 +1.22%
- 312億2400万
- 2013年3月31日 +2.98%
- 321億5600万
- 2014年3月31日 +1.48%
- 326億3100万
- 2015年3月31日 +4.92%
- 342億3700万
- 2016年3月31日 -2.19%
- 334億8800万
- 2017年3月31日 -1.04%
- 331億4100万
- 2018年3月31日 -1.46%
- 326億5600万
- 2019年3月31日 -0.79%
- 323億9900万
- 2020年3月31日 -0.09%
- 323億7000万
- 2021年3月31日 +0.22%
- 324億4200万
- 2022年3月31日 +3.46%
- 335億6300万
- 2023年3月31日 -0.33%
- 334億5200万
個別
- 2008年3月31日
- 199億3600万
- 2009年3月31日 +7.06%
- 213億4300万
- 2010年3月31日 +4.89%
- 223億8600万
- 2011年3月31日 +1.41%
- 227億100万
- 2012年3月31日 +0.59%
- 228億3500万
- 2013年3月31日 -1.51%
- 224億9100万
- 2014年3月31日 -0.14%
- 224億5900万
- 2015年3月31日 +6.72%
- 239億6900万
- 2016年3月31日 -1.49%
- 236億1300万
- 2017年3月31日 -1.06%
- 233億6200万
- 2018年3月31日 -1.92%
- 229億1400万
- 2019年3月31日 +10.34%
- 252億8300万
- 2020年3月31日 -0.74%
- 250億9500万
- 2021年3月31日 -0.31%
- 250億1700万
- 2022年3月31日 -1.02%
- 247億6100万
- 2023年3月31日 -2.18%
- 242億2100万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2023/06/28 14:30
主として従業員寮(建物及び構築物)、環境・省エネ等設備(建物及び構築物、機械装置及び運搬具)、海外子会社の不動産等(建物及び構築物、機械装置、土地)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 主要な設備の状況
- 提出会社2023/06/28 14:30
事業所名(所在地) セグメントの名称 設備の内容 土地の面積(㎡) 年間賃借料又はリース料(百万円) 産業機械事業本部東京支社 他(東京都港区) 日本 軸受・等速ジョイント・精密機器商品等の国内販売総括事務及び販売拠点 - 145 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 前連結会計年度において、有形固定資産売却益3,850百万円を特別利益に計上しております。その内訳は、当社の本社土地・建物の売却益3,729百万円、その他120百万円です。当連結会計年度において、有形固定資産売却益1,716百万円を特別利益に計上しております。その内訳は、当社の欧州連結子会社土地・建物の売却益1,257百万円、その他459百万円です。2023/06/28 14:30
- #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ① 担保に供している資産2023/06/28 14:30
② 担保に係る債務前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物 2,712 百万円 - 百万円 土地 7,180 - 投資有価証券 1,372 -
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 国庫補助金等の受入による圧縮記帳額は次のとおりです。連結貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。2023/06/28 14:30
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 67 143 土地 773 773 その他 0 6 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 下表の資産は、収益性の悪化等により、当連結会計年度及び前連結会計年度において、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度において、その減少額1,609百万円を、前連結会計年度においては、601百万円を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により測定しており、売却や他の転用が困難な資産については0としております。正味売却価額は、不動産鑑定評価基準等に基づき算定しております。また、使用価値は各事業区分単位で将来キャッシュ・フローに対して主に6%の割引率を使用して算出しています。2023/06/28 14:30
場所 用途 種類 減損損失(百万円) 前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 日本 製造設備他 建物及び構築物機械装置及び運搬具土地建設仮勘定有形固定資産(その他) 12338-22821 27778995-34 アジア他 製造設備他 建物及び構築物 - 411