6472 NTN

6472
2024/04/24
時価
1698億円
PER 予
18.82倍
2010年以降
赤字-113.32倍
(2010-2023年)
PBR
0.7倍
2010年以降
0.35-1.87倍
(2010-2023年)
配当 予
3.13%
ROE 予
3.73%
ROA 予
1%
資料
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CSV,JSON

土地

【期間】
  • 通期

連結

2008年3月31日
271億2200万
2009年3月31日 +7.36%
291億1800万
2010年3月31日 +3.01%
299億9500万
2011年3月31日 +2.85%
308億4900万
2012年3月31日 +1.22%
312億2400万
2013年3月31日 +2.98%
321億5600万
2014年3月31日 +1.48%
326億3100万
2015年3月31日 +4.92%
342億3700万
2016年3月31日 -2.19%
334億8800万
2017年3月31日 -1.04%
331億4100万
2018年3月31日 -1.46%
326億5600万
2019年3月31日 -0.79%
323億9900万
2020年3月31日 -0.09%
323億7000万
2021年3月31日 +0.22%
324億4200万
2022年3月31日 +3.46%
335億6300万
2023年3月31日 -0.33%
334億5200万

個別

2008年3月31日
199億3600万
2009年3月31日 +7.06%
213億4300万
2010年3月31日 +4.89%
223億8600万
2011年3月31日 +1.41%
227億100万
2012年3月31日 +0.59%
228億3500万
2013年3月31日 -1.51%
224億9100万
2014年3月31日 -0.14%
224億5900万
2015年3月31日 +6.72%
239億6900万
2016年3月31日 -1.49%
236億1300万
2017年3月31日 -1.06%
233億6200万
2018年3月31日 -1.92%
229億1400万
2019年3月31日 +10.34%
252億8300万
2020年3月31日 -0.74%
250億9500万
2021年3月31日 -0.31%
250億1700万
2022年3月31日 -1.02%
247億6100万
2023年3月31日 -2.18%
242億2100万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
① リース資産の内容
主として従業員寮(建物及び構築物)、環境・省エネ等設備(建物及び構築物、機械装置及び運搬具)、海外子会社の不動産等(建物及び構築物、機械装置、土地)であります。
② リース資産の減価償却の方法
2023/06/28 14:30
#2 主要な設備の状況
提出会社
事業所名(所在地)セグメントの名称設備の内容土地の面積(㎡)年間賃借料又はリース料(百万円)
産業機械事業本部東京支社 他(東京都港区)日本軸受・等速ジョイント・精密機器商品等の国内販売総括事務及び販売拠点-145
2023/06/28 14:30
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※3 前連結会計年度において、有形固定資産売却益3,850百万円を特別利益に計上しております。その内訳は、当社の本社土地・建物の売却益3,729百万円、その他120百万円です。当連結会計年度において、有形固定資産売却益1,716百万円を特別利益に計上しております。その内訳は、当社の欧州連結子会社土地・建物の売却益1,257百万円、その他459百万円です。
2023/06/28 14:30
#4 担保に供している資産の注記(連結)
① 担保に供している資産
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
建物2,712 百万円- 百万円
土地7,180-
投資有価証券1,372-
② 担保に係る債務
2023/06/28 14:30
#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※3 国庫補助金等の受入による圧縮記帳額は次のとおりです。連結貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
機械装置及び運搬具67143
土地773773
その他06
2023/06/28 14:30
#6 減損損失に関する注記(連結)
下表の資産は、収益性の悪化等により、当連結会計年度及び前連結会計年度において、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度において、その減少額1,609百万円を、前連結会計年度においては、601百万円を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により測定しており、売却や他の転用が困難な資産については0としております。正味売却価額は、不動産鑑定評価基準等に基づき算定しております。また、使用価値は各事業区分単位で将来キャッシュ・フローに対して主に6%の割引率を使用して算出しています。
場所用途種類減損損失(百万円)
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
日本製造設備他建物及び構築物機械装置及び運搬具土地建設仮勘定有形固定資産(その他)12338-2282127778995-34
アジア他製造設備他建物及び構築物-411
2023/06/28 14:30