研究開発費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 7億9400万
- 2014年3月31日 -0.5%
- 7億9000万
- 2015年3月31日 -2.66%
- 7億6900万
- 2016年3月31日 +9.23%
- 8億4000万
- 2017年3月31日 -18.69%
- 6億8300万
- 2018年3月31日 +16.11%
- 7億9300万
- 2019年3月31日 +14.75%
- 9億1000万
- 2020年3月31日 +29.89%
- 11億8200万
- 2021年3月31日 -8.21%
- 10億8500万
- 2022年3月31日 +4.98%
- 11億3900万
個別
- 2008年3月31日
- 8億5900万
- 2009年3月31日 -10.01%
- 7億7300万
- 2010年3月31日 -21.09%
- 6億1000万
- 2011年3月31日 -4.75%
- 5億8100万
- 2012年3月31日 +1.03%
- 5億8700万
- 2013年3月31日 +26.92%
- 7億4500万
- 2014年3月31日 -3.22%
- 7億2100万
- 2015年3月31日 -4.85%
- 6億8600万
- 2016年3月31日 +12.24%
- 7億7000万
- 2017年3月31日 -20.78%
- 6億1000万
- 2018年3月31日 +15.57%
- 7億500万
- 2019年3月31日 +16.31%
- 8億2000万
- 2020年3月31日 +7.2%
- 8億7900万
- 2021年3月31日 -8.76%
- 8億200万
- 2022年3月31日 -1.37%
- 7億9100万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
- ※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費は、次のとおりであります。2022/06/22 10:31
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2022/06/22 10:31
(表示方法の変更)前事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 減価償却費 286 百万円 348 百万円 研究開発費 802 百万円 791 百万円 製品保証引当金繰入額(△は戻入額) △2 百万円 △29 百万円
前事業年度において、主要な費目として表示しておりました「退職給付費用」は、表示科目の見直しを行った結果、当事業年度において主要な費目として表示しておりません。なお、前事業年度の「退職給付費用」は123百万円であります。 - #3 研究開発活動
- 欧州市場へは、「レバーブロックL5形」の追加機種として、万が一ブレーキが故障した際に、自動的に負荷を保持する安全機能(セーフティロッキングモジュール)付きLB-SL形を発売しました。北米および欧州市場へは、小形・軽量な「チェーンブロックCX」のラインアップに1tを追加しました。インド市場へは、軽量・コンパクトボディにインバータを標準装備した「電動チェーンブロックEQ」のラインアップに1速形を追加しました。2022/06/22 10:31
当連結会計年度における研究開発費の総額は1,139百万円であり、日本で791百万円、米州で19百万円、中国で326百万円、欧州で1百万円であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ③ 研究開発費2022/06/22 10:31
当社グループの研究開発費は、販売費及び一般管理費の一部として計上されておりますが、研究開発部門に携わる人件費が主要な部分を占めております。
④ 財務政策