| 大正8年8月 | 大阪市此花区酉島町にポンプ専門製作工場 酉島製作所を創設。 |
| 昭和3年4月 | 株式会社酉島製作所を設立。 |
| 昭和16年12月 | 現在地(大阪府高槻市宮田町)に本社及び工場全部を移転し、旧工場を閉鎖。 |
| 昭和24年5月 | 大阪証券取引所に株式上場。 |
| 昭和44年8月 | サービス部門強化のため同部門を分離独立させ、酉島サービス株式会社(現 酉島エンジニアリング株式会社(現 連結子会社))を設立。 |
| 昭和50年1月 | 新鋳造工場完成。 |
| 昭和54年4月 | 協和機工株式会社(現 持分法適用関連会社)を設立。 |
| 昭和54年10月 | 本社新社屋完成。 |
| 昭和55年9月 | 大阪証券取引所市場第一部上場。 |
| 昭和56年12月 | 東京証券取引所市場第一部上場。 |
| 昭和57年3月 | 第五機械工場完成。 |
| 昭和59年2月 | インドネシアに代理店 株式会社グナ エレクトロと共同出資でポンプ及び部品製造の合弁会社P.T.TORISHIMA GUNA INDONESIA(現 連結子会社)を設立。 |
| 昭和62年2月 | シンガポールに駐在員事務所(平成12年9月 シンガポール支店へ昇格)を開設。 |
| 昭和62年12月 | 第一機械工場増設。 |
| 平成2年6月 | 佐賀県武雄市に小型ポンプの生産子会社 株式会社九州トリシマ(現 連結子会社)を設立。 |
| 平成3年3月 | インドネシアに鋳物工場の合弁会社 P.T.GETEKA FOUNINDO(現 連結子会社)を設立。 |
| 平成4年8月 | 佐賀県武雄市に九州工場完成。 |
| 平成6年10月 | 香港に現地法人酉島ポンプ香港有限公司(現 連結子会社)を設立。 |
| 平成11年5月 | インドネシアにエンジニアリング業務及びアフタサービスを行う合弁会社 P.T.TORISHIMA GUNA ENGINEERING(現 連結子会社)を設立。 |
| 平成12年8月 | 株式会社風力エネルギー開発を設立。 |
| 平成13年2月 | 新第三機械工場完成、第一機械工場ポンプ性能試験設備及び開発試験場設備の増強。 |
| 平成14年3月 | 株式会社立川シーエスセンターを設立。 |
| 平成14年10月 | ドイツに電力供給事業を主目的としたLOIKUM WINDPARK GMBH.(現 連結子会社)を設立。 |
| 平成14年11月 | アラブ首長国連邦に中東支店を開設。 |
| 平成15年7月 | 株式会社玄海風力エネルギー開発を設立。 |
| 平成15年12月 | 株式会社大星山風力エネルギー開発を設立。 |
| 平成16年5月 | SMITECH ENGINEERING PTE LTD.(現 持分法適用関連会社)の株式を新規取得。 |
| 平成16年6月 | 昭和メンテナンス工業株式会社(現 連結子会社)を買収。 |
| 平成20年6月 | TORISHIMA EUROPE LTD.(現 連結子会社)を設立。 |
| 平成21年4月 | 酉島エンジニアリング株式会社(現 連結子会社)の事業を当社が譲受。 |
| 平成21年4月 | 株式会社風力エネルギー開発を存続会社として、株式会社玄海風力エネルギー開発と株式会社大星山風力エネルギー開発の計3社で合併。 |
| 平成21年8月 | 酉島ポンプ(天津)有限公司(現 連結子会社)を設立。 |
| 平成21年12月 | TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS FZCO.(現 連結子会社)を設立。 |
| 平成22年5月 | TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS EUROPE LTD.(現 連結子会社)を設立。 |
| 平成22年9月 | KRG INDUSTRIES LTD.の株式を追加取得。 |
| 平成22年9月 | イオスエンジニアリング アンド サービス株式会社(現 持分法適用関連会社)の株式を新規取得。 |
| 平成23年5月 | TORISHIMA EUROPE PROJECTS LTD.(現 連結子会社)を設立。 |
| 平成25年6月 | FLUID EQUIPMENT DEVELOPEMENT COMPANY,LLC.(現 持分法適用関連会社)及びFEDCO REALESTATE HOLDINGS,LLC.(現 持分法適用関連会社)の出資持分を新規取得。 |
| 平成26年2月 | KRG INDUSTRIES LTD.の株式を売却。 |
| 平成26年3月 | 株式会社風力エネルギー開発、株式会社立川シーエスセンター、株式会社牧之原風力エネルギー開発及び株式会社吉備風力エネルギー開発の合計4社を当社に合併。 |
| 平成26年8月 | 株式会社肥前風力エネルギー開発(現 持分法適用関連会社)の株式を追加取得。 |
