長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 5209万
- 2009年3月31日 +14.22%
- 5949万
- 2010年3月31日 -1.39%
- 5867万
- 2011年3月31日 -5.19%
- 5563万
- 2012年3月31日 +68.32%
- 9363万
- 2013年3月31日 +14.82%
- 1億751万
- 2014年3月31日 -19.43%
- 8661万
- 2015年3月31日 -27.07%
- 6317万
- 2016年3月31日 +13.14%
- 7147万
- 2017年3月31日 +37.68%
- 9840万
- 2018年3月31日 -14.77%
- 8387万
- 2019年3月31日 +12.93%
- 9471万
- 2020年3月31日 +40.96%
- 1億3351万
- 2021年3月31日 -7.67%
- 1億2328万
- 2022年3月31日 +1.71%
- 1億2539万
- 2023年3月31日 +12.1%
- 1億4057万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 長期前払費用
均等償却によっております。
5 引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権につきましては貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権につきましては、個別に財務内容を評価し、回収不能見込額を計上しております。
(2) 役員賞与引当金
役員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度に見合う分を計上しております。
(3) 製品保証引当金
製品保証に伴う費用の支出に備えるため、過去の実績率に基づいて算出した見積額および特定の製品に対する個別に算出した発生見込額を計上しております。2023/06/19 14:04