売上原価
連結
- 2009年12月31日
- 650億6500万
- 2010年12月31日 +55.73%
- 1013億2700万
- 2011年12月31日 +8.32%
- 1097億5600万
- 2012年12月31日 -13.9%
- 944億9700万
- 2013年12月31日 +3.76%
- 980億4800万
- 2014年12月31日 +13.07%
- 1108億5900万
- 2015年12月31日 +9.66%
- 1215億6900万
- 2016年12月31日 +24.22%
- 1510億1100万
- 2018年9月30日 +24.43%
- 1879億500万
- 2019年9月30日 -14.73%
- 1602億2700万
- 2020年9月30日 -23.34%
- 1228億3700万
- 2021年9月30日 +41.59%
- 1739億2800万
- 2022年9月30日 +21.46%
- 2112億5600万
- 2023年9月30日 -2.55%
- 2058億7900万
有報情報
- #1 四半期連結会計期間、要約四半期連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【第3四半期連結会計期間】2023/11/13 10:19
(単位:百万円) 売上収益 100,865 82,526 売上原価 73,163 65,578 売上総利益 27,702 16,947 - #2 四半期連結累計期間、要約四半期連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【第3四半期連結累計期間】2023/11/13 10:19
(単位:百万円) 売上収益 5,9 287,536 268,119 売上原価 211,256 205,879 売上総利益 76,279 62,240 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- そのような中、産業機器事業においては、高水準で推移していた受注残を売上収益へと繋げましたが、エレクトロニクス関連をはじめ全般的に需要が減少しました。輸送機器事業においては、部品供給不足などによる自動車の減産の影響が残る中でも、売上収益は前年同期に比べて回復の方向へ向かいました。これらの結果、連結売上収益は前年同期に比べて、194億1千6百万円(△6.8%)減少し、2,681億1千9百万円となりました。2023/11/13 10:19
コスト面では、生産性向上に向けた各種改善活動を引き続き推進しましたが、各種コストの上昇の影響などにより、売上原価率は前年同期に比べて3.3ポイント上昇し、76.8%となりました。
販売費及び一般管理費は、コロナ禍が明けて将来の成長に向けた様々な活動を本格化したことなどにより、前年同期に比べて6億3千4百万円(1.5%)増加し442億9百万円となりました。売上収益に対する比率は、各種業務の効率化に努めましたが、前年同期に比べて1.3ポイント上昇し16.5%となりました。