退職給付引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 39億9500万
- 2009年3月31日 +8.19%
- 43億2200万
- 2010年3月31日 +10.97%
- 47億9600万
- 2011年3月31日 +3.48%
- 49億6300万
- 2012年3月31日 -39.92%
- 29億8200万
- 2013年3月31日 +0.87%
- 30億800万
個別
- 2008年3月31日
- 22億800万
- 2009年3月31日 +12.64%
- 24億8700万
- 2010年3月31日 +16.45%
- 28億9600万
- 2011年3月31日 +7.22%
- 31億500万
- 2012年3月31日 -66.8%
- 10億3100万
- 2013年3月31日 -4.27%
- 9億8700万
- 2014年3月31日 -3.85%
- 9億4900万
- 2015年3月31日 +107.69%
- 19億7100万
- 2016年3月31日 -8.02%
- 18億1300万
- 2017年3月31日 +1.16%
- 18億3400万
- 2017年12月31日 +0.11%
- 18億3600万
- 2018年12月31日 -6.48%
- 17億1700万
- 2019年12月31日 -5.94%
- 16億1500万
- 2020年12月31日 -11.33%
- 14億3200万
- 2021年12月31日 -18.23%
- 11億7100万
- 2022年12月31日 -56.45%
- 5億1000万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/18 10:48
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年12月31日) 当事業年度(2023年12月31日) 投資有価証券評価損 160 百万円 167 百万円 退職給付引当金 156 百万円 - 百万円 減損損失 32 百万円 32 百万円
- #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算出)
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2024/03/18 10:48