役員報酬
連結
- 2012年12月31日
- 1億2532万
- 2013年12月31日 +14.95%
- 1億4406万
- 2014年12月31日 +36.07%
- 1億9603万
- 2015年12月31日 -6.33%
- 1億8362万
- 2016年12月31日 +8.14%
- 1億9856万
- 2017年12月31日 +13.71%
- 2億2579万
- 2018年12月31日 +19.13%
- 2億6900万
- 2019年12月31日 +14.34%
- 3億757万
- 2020年12月31日 -3.64%
- 2億9637万
- 2021年12月31日 -12.44%
- 2億5949万
- 2022年12月31日 -17.29%
- 2億1463万
- 2023年12月31日 +8.06%
- 2億3193万
個別
- 2012年12月31日
- 1億1134万
- 2013年12月31日 +0.61%
- 1億1201万
- 2014年12月31日 +2.81%
- 1億1516万
- 2015年12月31日 -17.61%
- 9488万
- 2016年12月31日 +21.45%
- 1億1523万
- 2017年12月31日 +15.96%
- 1億3362万
- 2018年12月31日 +21.72%
- 1億6263万
- 2019年12月31日 +12.76%
- 1億8339万
- 2020年12月31日 +1.99%
- 1億8705万
- 2021年12月31日 -14.56%
- 1億5981万
- 2022年12月31日 -26.43%
- 1億1757万
- 2023年12月31日 +18.93%
- 1億3982万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要（連結）
- また、当社の業務執行取締役は各部門の長や各連結子会社の責任者等を兼務しており、取締役会は、当社グループ全体に係わる経営案件について、迅速かつ戦略的な意思決定と、健全で適切な業務執行の両立を実現するとともに、各取締役が相互に監督することによって、執行責任と機能分担の明確化を図っております。2024/03/28 15:22
なお、当事業年度は取締役会を14回開催し、法令や定款で定められた事項や重要な経営事項を審議・決定いたしました。具体的には決算関連、予算立案、配当関係、役員報酬、政策保有株式の保有継続に関する検証、取締役会の実効性評価、海外子会社設立、生産子会社の新社屋建設等であります。また、決定に際しては、社外取締役及び社外監査役の公正かつ客観的な意見等を確認しております。個々の取締役の出席状況については次のとおりであります。
- #2 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/03/28 15:22
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 貸倒引当金繰入額 △593 793 役員報酬 214,638 231,938 給料手当 533,203 531,531