減価償却費 - その他
- 【期間】
- 通期
連結
- 2016年3月31日
- 43万
- 2017年3月31日 +669.2%
- 334万
- 2018年3月31日 +20.41%
- 402万
- 2019年3月31日 +19.21%
- 480万
- 2020年3月31日 +31%
- 629万
- 2021年3月31日 -18.82%
- 510万
- 2022年3月31日 -20.5%
- 406万
- 2023年3月31日 +1.72%
- 413万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2023/06/29 16:56
(注) 1.セグメント利益又は損失の調整額△470,183千円は、主に提出会社の管理部門に係る費用であります。また、セグメント資産の調整額6,328,381千円は、主に提出会社の運転資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び親会社での管理部門に係る資産等であります。その他 計 調整額(注)1 連結財務諸表計上額(注)2 その他の項目 減価償却費 4,061 809,932 15,750 825,683 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 4,495 2,432,759 8,274 2,441,033
2.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 不動産賃貸原価明細書(連結)
- 【不動産賃貸原価明細書】2023/06/29 16:56
項目 前事業年度 当事業年度 (自 2021年4月1日 (自 2022年4月1日 至 2022年3月31日) 至 2023年3月31日) 金 額(千円) 金 額(千円) 減価償却費 180,733 175,627 租税公課 71,065 71,364 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.営業利益2023/06/29 16:56
売上原価は、機器事業において、新規連結子会社株式会社高尾の売上原価の増加があり、前期比60.8%増となりました。新規連結子会社の増加を加味しない売上原価率においては、原材料の高騰、人件費(派遣費用等)、減価償却費、開発費の増加により前期比3.3%増となりました。
また、食品事業において、新規連結子会社2社の売上原価の増加があり、前期比117.1%増となりました。新規連結子会社の増加を加味しない売上原価率においては、原材料、包装材、水道光熱費、燃料費の高騰により前期比7.3%増となりました。 - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1. 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2023/06/29 16:56
2. 期中増減額のうち、主な増加額は遊休土地の整地費用等(82,490千円)、主な減少額は賃貸用不動産の売却(491,936千円)、減価償却費(219,658千円)、減損損失(79,751千円)であります。
3. 期末の時価は、主要な物件については社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書に基づく金額、その他の物件については固定資産税評価額を用いて調整した金額によっております。