原材料
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年3月20日
- 4億9700万
- 2017年3月20日 +16.84%
- 5億8069万
- 2018年3月20日 +9.19%
- 6億3403万
- 2019年3月20日 +49.76%
- 9億4951万
- 2020年3月20日 +16.59%
- 11億706万
- 2021年3月20日 +11.38%
- 12億3310万
- 2022年3月20日 -7.26%
- 11億4352万
- 2023年3月20日 +21.69%
- 13億9159万
個別
- 2009年3月20日
- 4億8085万
- 2010年3月20日 -28.84%
- 3億4218万
- 2011年3月20日 -2.85%
- 3億3242万
- 2012年3月20日 -2.36%
- 3億2456万
- 2013年3月20日 +15.69%
- 3億7547万
- 2014年3月20日 +1.69%
- 3億8182万
- 2015年3月20日 +5.84%
- 4億412万
- 2016年3月20日 +22.98%
- 4億9700万
- 2017年3月20日 +16.84%
- 5億8069万
- 2018年3月20日 +9.19%
- 6億3403万
- 2019年3月20日 +49.76%
- 9億4951万
- 2020年3月20日 +16.59%
- 11億706万
- 2021年3月20日 +11.38%
- 12億3310万
- 2022年3月20日 -7.26%
- 11億4352万
- 2023年3月20日 +21.69%
- 13億9159万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 見込生産品については主として移動平均法による原価法、受注生産品については個別法による原価法2023/06/19 15:23
原材料
移動平均法による原価法 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- イ 国内市場2023/06/19 15:23
ハンドナットランナの受注状況は堅調に推移したものの、資源価格の高騰や半導体供給状況の悪化などによる原材料及び部品調達コストの上昇や長納期化により、当社製品の生産コストの上昇、生産数量の制限、それに伴う製品販売納期の長納期化など、特に年度前半は数カ月先の生産、販売状況も予測しづらい環境で推移してまいりました。しかし年末あたりから半導体の供給数量に少しながら改善傾向がみられ、それに伴った当社製品の生産量の拡大により下期売上高は堅調に推移いたしました。
一方、ネジ締付装置の受注状況も年度後半から徐々に動きだしつつあり、本格的な設備投資計画の回復とは言えないものの改善の兆しが見え始めております。 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1)当事業年度の財務諸表に計上した金額2023/06/19 15:23
(2)会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 仕掛品 197,935 223,011 原材料 1,143,523 1,391,595
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」に記載した内容と同一であります。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2023/06/19 15:23
(2)会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 仕掛品 197,935 223,011 原材料 1,143,523 1,391,595
棚卸資産の正味売却価額が帳簿価額を下回った場合は、帳簿価額を正味売却価額まで減額し、当該減少額を棚卸資産評価損として売上原価に計上しております。また、正常な営業循環過程から外れた棚卸資産については、期末日から一定期間を経過しているものを長期滞留在庫と判断し、長期滞留在庫の評価時点の取得原価に滞留期間に応じて設定された減額率を乗じることにより棚卸資産評価損として売上原価に計上しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
イ リース資産以外の有形固定資産
定率法によっております。
ただし、当社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 17年~39年
工具、器具及び備品 2年~15年
ロ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間定額法によっております。
なお、リース期間は5年です。2023/06/19 15:23 - #6 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- (注) 取引条件及び取引条件の決定方針等2023/06/19 15:23
製品の販売及び原材料の購入については、一般取引先と同様、市場価格をもとに合理的に決定しております。
当連結会計年度(自 2022年3月21日 至 2023年3月20日)