減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2013年3月31日
- 51億7900万
- 2014年3月31日 -13.86%
- 44億6100万
- 2015年3月31日 +1.48%
- 45億2700万
- 2016年3月31日 +11.38%
- 50億4200万
- 2017年3月31日 -19.56%
- 40億5600万
- 2018年3月31日 -32.45%
- 27億4000万
- 2019年3月31日 -38.69%
- 16億8000万
- 2020年3月31日 -7.98%
- 15億4600万
- 2021年3月31日 +19.4%
- 18億4600万
- 2022年3月31日 -11.97%
- 16億2500万
- 2023年3月31日 -31.38%
- 11億1500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2. 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。2023/06/28 15:52
(単位:百万円) (7) 賃借料 9,837 9,588 (8) 減価償却費 1,625 1,115 (9) 貸倒引当金繰入額 - 76 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2023/06/28 15:52
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳第183期(2022年3月31日) 第184期(2023年3月31日) 株式評価損 347,398 349,628 減価償却費損金算入限度超過額 3,792 3,926 訴訟損失引当金 13,695 11,385
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2)当連結会計年度の経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容2023/06/28 15:52
当社は、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等として、売上高、営業利益、ROS(売上高営業利益率)、EBITDA(営業利益と減価償却費を合算して算出)、ROIC(投下資本利益率)を選定しています。これらの指標を設定した理由は以下のとおりです。
2022年6月に、以下のとおり、2022年度の見通し及び2025年度の目標値を公表しました。併せてTSR(株主にとっての総合投資利回り)の拡大を図ります。売上高 すべての利益の源泉となるものであり、事業規模も表すことができる指標として採用しました。 ROS 本業の収益効率性を計る指標として採用しました。 EBITDA 減価償却費等の非現金費用を除外することにより、実態に近い収益性を把握できる指標として採用しました。 ROIC 資本効率性を計る指標であり、投下した資金からどれだけの利益を生み出したかを把握することができると考え、採用しました。 - #4 連結キャッシュ・フロー計算書(US GAAP)(連結)
- ⑤【連結キャッシュ・フロー計算書】2023/06/28 15:52
2021年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 2022年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 2.営業活動により増加したキャッシュ(純額)への調整 (1)有形固定資産の減価償却費及び無形資産の償却費 85,157 95,328 (2)未払退職及び年金費用(退職金支払額差引後) △25,508 △35,404 - #5 連結財務諸表注記事項(US GAAP)(連結)
- 2021年度及び2022年度におけるリース費用は以下のとおりです。2023/06/28 15:52
その他のリースに関する情報(単位:百万円) 2021年度 2022年度 ファイナンス・リース使用権資産の減価償却費 3,795 4,306 ファイナンス・リース債務の支払利息 660 573
2021年度及び2022年度におけるその他のリースに関する情報は以下のとおりです。