商品及び製品
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 1522億1900万
- 2010年3月31日 +15%
- 1750億4500万
- 2011年3月31日 +19.39%
- 2089億8100万
- 2012年3月31日 -5.03%
- 1984億6400万
- 2013年3月31日 +9.85%
- 2180億400万
- 2014年3月31日 -13.82%
- 1878億7700万
- 2015年3月31日 +8.07%
- 2030億3600万
- 2016年3月31日 -15.27%
- 1720億2600万
- 2017年3月31日 -9.57%
- 1555億5800万
- 2018年3月31日 -99.39%
- 9億5200万
- 2019年3月31日 -38.03%
- 5億9000万
- 2020年3月31日 +794.07%
- 52億7500万
- 2021年3月31日 -19.91%
- 42億2500万
- 2022年3月31日 +43.91%
- 60億8000万
- 2023年3月31日 -34.84%
- 39億6200万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3.棚卸資産の評価基準・評価方法2023/06/28 15:52
商品及び製品は個別法による原価法又は移動平均法による原価法、原材料及び貯蔵品は移動平
均法による原価法、仕掛品は個別法による原価法又は総平均法による原価法によっています。