6503 三菱電機

6503
2024/04/24
時価
5兆3422億円
PER 予
20.02倍
2010年以降
8.9-66.67倍
(2010-2023年)
PBR
1.53倍
2010年以降
0.83-2.09倍
(2010-2023年)
配当 予
2.01%
ROE 予
7.64%
ROA 予
4.49%
資料
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売上高 - 電子デバイス

【期間】

連結

2018年9月30日
1018億9600万
2019年9月30日 +1.23%
1031億4900万
2020年9月30日 -2.49%
1005億8300万
2021年9月30日 +19.79%
1204億9200万

有報情報

#1 四半期連結会計期間、要約四半期連結損益計算書(IFRS)(連結)
【要約四半期連結損益計算書】
(単位:百万円)
科目注記番号前第2四半期連結会計期間自 2022年7月 1日至 2022年9月30日当第2四半期連結会計期間自 2023年7月 1日至 2023年9月30日
売上高1,271,8441,318,171
売上原価934,382934,149
2023/11/08 12:51
#2 四半期連結累計期間、要約四半期連結損益計算書(IFRS)(連結)
【要約四半期連結損益計算書】
(単位:百万円)
科目注記番号前第2四半期連結累計期間自 2022年4月 1日至 2022年9月30日当第2四半期連結累計期間自 2023年4月 1日至 2023年9月30日
売上高72,339,5672,538,471
売上原価1,710,8551,801,423
2023/11/08 12:51
#3 注記事項-セグメント情報、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
各区分に含まれる事業セグメント並びに主要な製品及びサービスは以下のとおりです。
インフラ社会システム事業、電力システム事業、防衛・宇宙システム事業鉄道車両用電機品、無線通信機器、有線通信機器、ネットワークカメラ・システム、大型映像表示装置、タービン発電機、水車発電機、原子力機器、電動機、変圧器、パワーエレクトロニクス機器、遮断器、ガス絶縁開閉装置、開閉制御装置、監視制御・保護システム、電力流通システム、衛星通信装置、人工衛星、レーダー装置、アンテナ、誘導飛しょう体、射撃管制装置、放送機器、その他
ビジネス・プラットフォーム情報システム・サービス事業ネットワークセキュリティーシステム、情報システム関連機器及びシステムインテグレーション、その他
セミコンダクター・デバイス電子デバイス事業パワーモジュール、高周波素子、光素子、液晶表示装置、その他
その他-資材調達・物流・不動産・広告宣伝・金融等のサービス、その他
セグメント間取引は、マネジメントが独立企業間価格であると考えている価格に基づいています。報告セグメントの営業損益の算出方法は、要約四半期連結損益計算書における営業損益の算出方法と一致しており、持分法による投資利益、金融収益及び金融費用を含んでいません。
(2) 事業の種類別セグメント情報
2023/11/08 12:51
#4 注記事項-収益、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
7. 収益
当社グループの事業は、インフラ、インダストリー・モビリティ、ライフ、ビジネス・プラットフォーム、セミコンダクター・デバイス及びその他の事業の6区分で報告セグメントが構成されており、当社のマネジメントが経営資源の配分の決定及び業績の評価に定期的に使用していることから、これらのセグメントで計上する収益を売上高として表示しています。
各セグメントに含まれる事業並びに主要な製品及びサービスは、注記「5. セグメント情報」に記載のとおりです。セグメントは、製品の種類・性質、製造方法、販売市場等の類似性に基づき、複数の事業セグメントを集約し、6区分としています。
2023/11/08 12:51
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況の中、当第2四半期連結累計期間の業績は、以下のとおりとなりました。
<連結決算概要>
前年第2四半期連結累計期間当第2四半期連結累計期間前年第2四半期連結累計期間比
売上高23,395億円25,384億円1,989億円増
営業利益805億円1,358億円553億円増
売上高
売上高は、為替円安の影響や価格転嫁の効果などにより、前年同四半期連結累計期間比1,989億円増加の2兆5,384億円となりました。ライフ部門では、ビルシステム事業は中国を除くアジア・国内・欧州向けで増加し、空調・家電事業は空調機器の需要が堅調に推移し増加しました。インダストリー・モビリティ部門では、FAシステム事業はデジタル関連分野の需要減速などにより減少しましたが、自動車機器事業は電動化関連製品や自動車用電装品などが増加しました。インフラ部門では、社会システム事業は国内外の交通事業や公共事業で増加し、電力システム事業は国内外の電力流通事業や海外の発電事業で増加しましたが、防衛・宇宙システム事業は防衛システム事業が減少しました。セミコンダクター・デバイス部門は、パワー半導体の堅調な需要により増加し、ビジネス・プラットフォーム部門では、システムインテグレーション事業・ITインフラサービス事業が増加しました。
2023/11/08 12:51