売上高 - 電子デバイス
連結
- 2018年12月31日
- 1485億2600万
- 2019年12月31日 +3.98%
- 1544億3300万
- 2020年12月31日 -3.58%
- 1489億500万
- 2021年12月31日 +20.25%
- 1790億5700万
有報情報
- #1 四半期連結会計期間、要約四半期連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【要約四半期連結損益計算書】2024/02/09 14:21
(単位:百万円) 科目 注記番号 前第3四半期連結会計期間自 2022年10月 1日至 2022年12月31日 当第3四半期連結会計期間自 2023年10月 1日至 2023年12月31日 売上高 1,225,670 1,243,935 売上原価 871,699 866,527 - #2 四半期連結累計期間、要約四半期連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【要約四半期連結損益計算書】2024/02/09 14:21
(単位:百万円) 科目 注記番号 前第3四半期連結累計期間自 2022年 4月 1日至 2022年12月31日 当第3四半期連結累計期間自 2023年 4月 1日至 2023年12月31日 売上高 8 3,565,237 3,782,406 売上原価 2,582,554 2,667,950 - #3 注記事項-セグメント情報、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 各区分に含まれる事業セグメント並びに主要な製品及びサービスは以下のとおりです。2024/02/09 14:21
セグメント間取引は、マネジメントが独立企業間価格であると考えている価格に基づいています。報告セグメントの営業損益の算出方法は、要約四半期連結損益計算書における営業損益の算出方法と一致しており、持分法による投資利益、金融収益及び金融費用を含んでいません。インフラ 社会システム事業、電力システム事業、防衛・宇宙システム事業 鉄道車両用電機品、無線通信機器、有線通信機器、ネットワークカメラ・システム、大型映像表示装置、タービン発電機、水車発電機、原子力機器、電動機、変圧器、パワーエレクトロニクス機器、遮断器、ガス絶縁開閉装置、開閉制御装置、監視制御・保護システム、電力流通システム、衛星通信装置、人工衛星、レーダー装置、アンテナ、誘導飛しょう体、射撃管制装置、放送機器、その他 ビジネス・プラットフォーム 情報システム・サービス事業 ネットワークセキュリティーシステム、情報システム関連機器及びシステムインテグレーション、その他 セミコンダクター・デバイス 電子デバイス事業 パワーモジュール、高周波素子、光素子、液晶表示装置、その他 その他 - 資材調達・物流・不動産・広告宣伝・金融等のサービス、その他
(2) 事業の種類別セグメント情報 - #4 注記事項-収益、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 8. 収益2024/02/09 14:21
当社グループの事業は、インフラ、インダストリー・モビリティ、ライフ、ビジネス・プラットフォーム、セミコンダクター・デバイス及びその他の事業の6区分で報告セグメントが構成されており、当社のマネジメントが経営資源の配分の決定及び業績の評価に定期的に使用していることから、これらのセグメントで計上する収益を売上高として表示しています。
各セグメントに含まれる事業並びに主要な製品及びサービスは、注記「5. セグメント情報」に記載のとおりです。セグメントは、製品の種類・性質、製造方法、販売市場等の類似性に基づき、複数の事業セグメントを集約し、6区分としています。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況の中、当第3四半期連結累計期間の業績は、以下のとおりとなりました。2024/02/09 14:21
<連結決算概要>
①売上高前年第3四半期連結累計期間 当第3四半期連結累計期間 前年第3四半期連結累計期間比 売上高 35,652億円 37,824億円 2,171億円増 営業利益 1,632億円 2,223億円 591億円増
売上高は、為替円安の影響や価格転嫁の効果などにより、前年同四半期連結累計期間比2,171億円増加の3兆7,824億円となりました。ライフ部門では、ビルシステム事業はアジア(除く中国)・国内・欧州向けで増加し、空調・家電事業は上期を中心に空調機器の需要が堅調に推移し増加しました。インダストリー・モビリティ部門では、FAシステム事業はデジタル関連分野に加え、リチウムイオンバッテリーなどの脱炭素関連分野における需要の落ち込みなどにより減少しましたが、自動車機器事業は電動化関連製品や自動車用電装品などが増加しました。インフラ部門では、社会システム事業は国内外の交通事業や公共事業で増加、電力システム事業は国内外の電力流通事業や海外の発電事業で増加し、防衛・宇宙システム事業は防衛システム事業・宇宙システム事業の大口案件により増加しました。セミコンダクター・デバイス部門は、パワー半導体の堅調な需要により増加し、ビジネス・プラットフォーム部門では、システムインテグレーション事業・ITインフラサービス事業が増加しました。