有形固定資産
- 【期間】
個別
- 2008年3月31日
- 461億3900万
- 2009年3月31日 +11.36%
- 513億8000万
- 2010年3月31日 -3.67%
- 494億9200万
- 2011年3月31日 -7%
- 460億3000万
- 2012年3月31日 -9.73%
- 415億4900万
- 2013年3月31日 -9.55%
- 375億7900万
- 2014年3月31日 -3.7%
- 361億8900万
- 2015年3月31日 -0.12%
- 361億4400万
- 2016年3月31日 +0.4%
- 362億8900万
- 2017年3月31日 -1.7%
- 356億7300万
- 2018年3月31日 +6.06%
- 378億3600万
- 2019年3月31日 +13.99%
- 431億3100万
- 2020年3月31日 +5.78%
- 456億2500万
- 2021年3月31日 -6.91%
- 424億7200万
- 2022年3月31日 +7.96%
- 458億5100万
- 2023年3月31日 +7.21%
- 491億5900万
有報情報
- #1 四半期連結キャッシュ・フロー計算書（US GAAP）（連結）
- (4) 【四半期連結キャッシュ・フロー計算書】2023/08/09 15:04
第86期第1四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年6月30日) 第87期第1四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年6月30日) 6 施設借用保証金の増加(純額) △130 △28 7 有形固定資産の売却による収入 1,185 75 8 その他(純額) 0 138 - #2 四半期連結財務諸表注記事項（US GAAP）（連結）
- 5 長期性資産2023/08/09 15:04
提出会社の(四半期)財務諸表では、土地は「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)および「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成13年6月29日公布法律第94号)を適用しています。また、固定資産の減損については、「固定資産の減損に係る会計基準」(「固定資産の減損に係る会計基準の設定に関する意見書」(企業会計審議会 平成14年8月9日))および「固定資産の減損に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準委員会 平成15年10月31日企業会計基準適用指針第6号)を適用しています。(四半期)連結財務諸表ではFASB会計基準書第360号「有形固定資産」に基づいて、長期性資産および特定の識別できる無形資産について帳簿価額を回収できない恐れのある事象または状況の変化が起きた場合には、減損についての検討を行い、減損が生じていると考えられる場合には、帳簿価額が公正価値を上回る額を減損額として認識しています。法人税等、持分法投資損益控除前四半期純損益影響額は、第86期第1四半期連結累計期間および第87期第1四半期連結累計期間においてありません。
6 株式報酬