原材料
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 43億8000万
- 2009年3月31日 -15.5%
- 37億100万
- 2010年3月31日 -0.81%
- 36億7100万
- 2011年3月31日 -2.48%
- 35億8000万
- 2012年3月31日 -13.77%
- 30億8700万
- 2013年3月31日 -22.16%
- 24億300万
- 2014年3月31日 +4.24%
- 25億500万
- 2015年3月31日 +6.91%
- 26億7800万
- 2016年3月31日 +39.36%
- 37億3200万
- 2017年3月31日 -1.61%
- 36億7200万
- 2018年3月31日 +39.43%
- 51億2000万
- 2019年3月31日 -1.72%
- 50億3200万
- 2020年3月31日 -16.2%
- 42億1700万
- 2021年3月31日 +2.92%
- 43億4000万
- 2022年3月31日 +143.23%
- 105億5600万
- 2023年3月31日 +44.72%
- 152億7700万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- SF 1st Stageでの主な取組み2023/06/23 15:06
(ⅱ) グローバルでの人権尊重の取組み徹底温室効果ガス排出量の削減 Scope1・2自社領域からの排出量 Scope1・2については、SF 1st Stage期間中の2016年度比53%の削減と国内全76拠点を対象とするScope2カーボンゼロ化に取り組んでいます。 Scope3カテゴリー11製造・販売した製品・サービス等の使用に伴う排出量 Scope3については、当社の温室効果ガス排出量の約8割を占めるScope3カテゴリー11において2030年度に2016年度比18%削減を実現すべく、各事業で新商品の省エネ設計などを継続して実施しています。 循環経済への移行 資源枯渇や環境破壊の問題を解決するため、「ビジネスモデルの変革」、「製品寿命の延長」、「回収・リサイクルの拡大」、「循環型の原材料調達」、「再資源化率の最大化」などにより循環経済への移行に継続して取り組みます。
SF 1st Stage期間において、バリューチェーンにおける人権の尊重への取組みを強化していきます。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 3つ目は、提供価値のシフトです。これまでの価値に加えて、「グリーン・デジタル・スピード」を軸とした新たな価値を加えていきます。脱炭素社会の実現に貢献するデバイス群の創出、デジタル価値の提供、営業・開発・生産が一体となり、社会変化に柔軟かつタイムリーに対応するコンカレント活動などにより提供価値スピードを加速していきます。2023/06/23 15:06
<2022年度の業績と2023年度の見通し>2022年度の業績 売上高の状況 民生業界向け部品は、グローバルでのインフレ影響により需要が低下傾向となったものの、注力する太陽電池や蓄電などのエネルギー関連、半導体検査装置関連向け需要は堅調に推移しました。これらの需要に対応すべく柔軟かつタイムリーな生産・物流・販売に注力した結果、売上高は1,389億円(前期比14.8%増)と前期比で大きく増加し、過去最高となりました。 営業利益の状況 原材料価格高騰などの影響を受けたものの、売上高の大幅な増加に加え、価格適正化や過去に取り組んできた構造改革の成果などにより、営業利益は155億円(前期比53.7%増)と前期比で大きく増加し、過去最高となりました。
<売上高・営業利益・売上総利益率の推移><社会価値創出のKPIの進捗> (注)経営管理区分の見直しにより、2022年度より、IABの一部をDMBに含めて開示しています。2023年度の見通し 売上高の見通し 民生向け需要は上期を中心に低迷すると見ています。一方で、注力する太陽光発電や蓄電などのエネルギー関連業界や半導体検査装置関連業界での需要獲得に向けたソリューション提案などの取組みを加速することで、次期の売上高は1,390億円(当期比0.1%増)と当期比で横ばいを見込みます。 営業利益の見通し 原材料価格高騰の影響などが継続する中で、価格適正化や生産性向上に引き続き取り組むことにより、次期の営業利益は155億円(当期比0.0%増)と当期比で横ばいを見込みます。
これに伴い2021年度を新管理区分に組み替えて表示しています。 - #3 連結財務諸表注記事項(US GAAP)(連結)
- 米国において一般に公正妥当と認められる企業会計の基準に準拠した連結財務諸表作成に当たり、期末日現在の資産・負債の金額、偶発的な資産・負債の開示および報告対象期間の収益・費用の金額に影響を与える様々な見積りや仮定を用いており、実際の結果は、これらの見積りと異なる場合があります。2023/06/23 15:06
長期性資産の減損、のれんおよび非償却性の無形資産の減損、関連会社に対する投資、および繰延税金資産の回収可能性等については、原材料価格高騰の影響を考慮して見積りおよび判断を行っています。見積りにあたっては、これらの影響は第86期末以降も一定の影響が継続するものと仮定しています。これらの当連結会計年度末残高は、連結財務諸表および関連注記をご参照ください。
2 現金及び現金同等物