研究開発費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2013年3月31日
- 250億7600万
- 2014年3月31日 +5.48%
- 264億5100万
- 2015年3月31日 +2.16%
- 270億2200万
- 2016年3月31日 +11.37%
- 300億9400万
- 2017年3月31日 -7.47%
- 278億4700万
- 2018年3月31日 +21.63%
- 338億7100万
- 2019年3月31日 -0.35%
- 337億5300万
- 2020年3月31日 -12.05%
- 296億8700万
- 2021年3月31日 -6.05%
- 278億9200万
- 2022年3月31日 +12.13%
- 312億7400万
- 2023年3月31日 +15.27%
- 360億4800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は次のとおりです。2023/06/23 15:06
第85期(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 第86期(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 退職給付費用 △413 410 研究開発費 31,274 36,048 - #2 研究開発活動
- 6【研究開発活動】2023/06/23 15:06
当社グループは、技術の強化と人財の育成を目的に中長期的視野に立った技術戦略を定め、研究開発を実行しています。自社の強み、コア技術として進化させ続けている「センシング&コントロール+Think」技術を技術戦略の核として、全社的視点から当社のコーポレート研究所である技術・知財本部が基盤的な技術開発を担い、各事業部門がその応用技術開発や商品開発を実施しています。主力事業である制御機器事業をはじめ、ヘルスケア事業、社会システム事業、電子部品事業に重点的に研究開発費を割当て、製品開発およびものづくり技術の強化を実施しています。
(1)オムロングループの研究開発への取組み - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- なお、文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。2023/06/23 15:06
また、文中における「営業利益」は、「売上高」から「売上原価」、「販売費及び一般管理費」および「試験研究開発費」 を控除したものを表示しています。
- #4 連結財務諸表注記事項(US GAAP)(連結)
- 各オペレーティング・セグメントに直接関わる収益および費用は、それぞれのセグメントの業績数値に含め表示しています。特定のセグメントに直接帰属しない収益および費用は、経営者がセグメントの業績評価に用いる当社の配分方法に基づき、各オペレーティング・セグメントに配分されるかあるいは「消去調整他」に含めて表示しています。2023/06/23 15:06
なお、「セグメント損益」は、「売上高」から「売上原価」、「販売費及び一般管理費」および「試験研究開発費」を控除したものを表示しています。
第85期(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) (単位:百万円)