土地
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 904億2000万
- 2009年3月31日 +8%
- 976億5300万
- 2010年3月31日 +4.01%
- 1015億7300万
- 2011年3月31日 -1.43%
- 1001億2400万
- 2012年3月31日 -1.28%
- 988億4000万
- 2013年3月31日 -4.44%
- 944億4800万
- 2014年3月31日 -1.76%
- 927億8400万
- 2015年3月31日 -5.57%
- 876億1900万
- 2016年3月31日 -2.59%
- 853億5200万
- 2017年3月31日 +12.19%
- 957億6000万
- 2018年3月31日 -3.82%
- 921億600万
- 2019年3月31日 -9.62%
- 832億4500万
- 2020年3月31日 -1.05%
- 823億6900万
- 2021年3月31日 +1.49%
- 836億
- 2022年3月31日 +0.13%
- 837億1100万
- 2023年3月31日 -8.65%
- 764億6700万
個別
- 2008年3月31日
- 909億6400万
- 2009年3月31日 +2.27%
- 930億2800万
- 2010年3月31日 +1.28%
- 942億2100万
- 2011年3月31日 -0.06%
- 941億6300万
- 2012年3月31日 -0.07%
- 940億9700万
- 2013年3月31日 -6.99%
- 875億1500万
- 2014年3月31日 -2.32%
- 854億8200万
- 2015年3月31日 -4.28%
- 818億2400万
- 2016年3月31日 -1.27%
- 807億8500万
- 2017年3月31日 +12.35%
- 907億6100万
- 2018年3月31日 -3.8%
- 873億1500万
- 2019年3月31日 -10.2%
- 784億1000万
- 2020年3月31日 -0.99%
- 776億3600万
- 2021年3月31日 +1.1%
- 784億8900万
- 2022年3月31日 -1.96%
- 769億4800万
- 2023年3月31日 -1.25%
- 759億8700万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記（連結）
- ※5 固定資産売却益の内訳2023/06/28 15:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 173百万円 308百万円 土地 4,013百万円 5,934百万円 その他 2百万円 33百万円 - #2 固定資産除売却損の注記（連結）
- 売却損2023/06/28 15:00
除却損前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 1百万円 2百万円 土地 12百万円 -百万円 その他 1百万円 -百万円
- #3 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産2023/06/28 15:00
担保付債務前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 工具、器具及び備品 1,620百万円 1,237百万円 土地 68,632百万円 60,852百万円 建設仮勘定 26百万円 -百万円
- #4 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2023/06/28 15:00
当社グループは、事業用資産については事業所及び事業の種類等を総合的に勘案してグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。用途 種類 場所 事業用資産(ICT販売関連資産等) 建物及び構築物、工具、器具及び備品、ソフトウエア等 東京都、ドイツ、フランス他 事業用資産、その他(ディスプレイデバイス液晶事業関連生産設備等) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地、建設仮勘定、ソフトウエア、のれん等 大阪府 事業用資産(ディスプレイデバイスOLED事業関連生産設備等) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、建設仮勘定、ソフトウエア 大阪府 事業用資産(エレクトロニックデバイス生産設備等) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地、ソフトウエア等 中国他 遊休資産 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品等 三重県、中国他
当社及び日本、米国の一部の連結子会社における8Kエコシステムの事業用資産については、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度に当該減少額(3,729百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物421百万円、工具、器具及び備品156百万円、建設仮勘定0百万円、ソフトウエア206百万円、のれん745百万円、その他2,198百万円であります。なお、回収可能価額は、正味売却価額を零としております。