6753 シャープ

6753
2024/04/17
時価
5203億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-316.49倍
(2010-2023年)
PBR
2.05倍
2010年以降
赤字-19.11倍
(2010-2023年)
配当
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
Link
CSV,JSON

関係会社株式

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
1619億7800万
2009年3月31日 +0.9%
1634億2800万
2010年3月31日 +82.89%
2988億9300万
2011年3月31日 +8.57%
3245億1900万
2012年3月31日 +0%
3245億2500万
2013年3月31日 -21.61%
2544億900万
2014年3月31日 -0.53%
2530億4800万
2015年3月31日 -9.7%
2285億200万
2016年3月31日 -0.94%
2263億5700万
2017年3月31日 +2.67%
2324億1200万
2018年3月31日 +1.53%
2359億7500万
2019年3月31日 -4.13%
2262億3500万
2020年3月31日 -0.62%
2248億3900万
2021年3月31日 -28.88%
1599億200万
2022年3月31日 -1.95%
1567億7700万
2023年3月31日 -4.32%
1500億600万

有報情報

#1 担保に供している資産の注記
担保に供している資産
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
投資有価証券34,957百万円37,581百万円
関係会社株式30,821百万円30,821百万円
関係会社出資金62百万円0百万円
担保付債務
2023/06/28 15:00
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
長期前払費用3,4383,416
関係会社株式40,37460,075
会社分割に伴う関係会社株式69,44669,421
税務上の繰越欠損金131,169107,065
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2023/06/28 15:00
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
長期前払費用5,6355,263
関係会社株式110,593136,129
税務上の繰越欠損金(*2)143,364163,229
(*1)当連結会計年度において、評価性引当額が172,553百万円増加しております。この主な要因は、固定資産の減損損失計上による将来減算一時差異の増加及び新規連結子会社の増加による税務上の繰越欠損金の増加などによるものです。
(*2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2023/06/28 15:00
#4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結キャッシュ・フロー計算書)
1 前連結会計年度において区分掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「関係会社株式売却損益(△は益)」、「負ののれん発生益」及び「未払費用の増減額(△は減少)」は、重要性が乏しくなったため、「その他」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「関係会社株式売却損益(△は益)」268百万円、「負ののれん発生益」△182百万円、「未払費用の増減額(△は減少)」△2,590百万円、「その他」△42,819百万円は、「その他」△45,324百万円として組み替えております。
2023/06/28 15:00
#5 関係会社株式評価損の注記
関係会社株式評価損
当事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
当社の連結子会社である堺ディスプレイプロダクト㈱(以下、「SDP」といいます。)株式について、備忘価額まで減額し、株式評価損59,604百万円を計上しております。当事業年度末において、SDPの将来キャッシュ・フローが当初計画を大幅に下回る見通しとなり、同社が固定資産の減損損失を計上したことなどから、SDP株式の実質価額が著しく低下したことによるものです。2023/06/28 15:00