6758 ソニーグループ

6758
2024/04/18
時価
16兆933億円
PER 予
17.07倍
2013年以降
赤字-65.3倍
(2013-2023年)
PBR
2.15倍
2013年以降
0.36-3.44倍
(2013-2023年)
配当 予
0.67%
ROE 予
12.59%
ROA 予
2.73%
資料
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コンテンツ資産の増加

【期間】

連結

2021年3月31日
-3256億6400万
2022年3月31日 -50.34%
-4896億1700万
2023年3月31日 -23.22%
-6033億1400万

有報情報

#1 注記事項-キャッシュ・フロー情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(2) コンテンツ資産に係るキャッシュ・フローの分類
ソニーは、コンテンツ資産の増加及び処分に係るキャッシュ・フローについて、主たる収益獲得活動から生じる変動であると捉え、連結キャッシュ・フロー計算書上、営業活動によるキャッシュ・フローに分類しています。
(3) 利息及び配当
2023/06/20 15:07
#2 注記事項-作成の基礎、連結財務諸表(IFRS)(連結)
連結キャッシュ・フロー計算書関係
前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めていた金融分野における投資に係る為替変動の調整及びコンテンツ資産に係る為替変動の調整は、当該調整の金額的重要性及び性質を考慮し、当連結会計年度より営業活動によるキャッシュ・フローの「金融分野における投資及び貸付の増加」及び「コンテンツ資産の増加」にそれぞれ組み替えています。また、前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めていた法人所得税以外の未払税金(純額)の変動の調整は、当連結会計期間において重要性が増したこと等を考慮し、当連結会計年度より営業活動によるキャッシュ・フローに「法人所得税以外の未払税金(純額)の増加」として独立掲記しています。これらの表示方法の変更にともない、2021年度に係る連結キャッシュ・フロー計算書の一部の金額を、2022年度の表示に合わせて営業活動によるキャッシュ・フローの中で組み替えています。
この結果、2021年度に係る連結キャッシュ・フロー計算書において、従来営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めていた△189,295百万円は、営業活動によるキャッシュ・フローの「金融分野における投資及び貸付の増加」に△194,499百万円、「コンテンツ資産の増加」に△12,636百万円それぞれ組み替えており、「法人所得税以外の未払税金(純額)の増加」に17,840百万円を区分して表示しています。
2023/06/20 15:07
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
営業活動によるキャッシュ・フロー:2022年度において営業活動から得た現金及び現金同等物(純額)は、前年度比9,190億円減少し、3,147億円となりました。
金融分野を除いたソニー連結では、4,155億円の受取超過となり、前年度比3,978億円の受取の減少となりました。この減少は、非資金調整項目(減価償却費及び償却費(契約コストの償却を含む)、その他の営業損(益)(純額)ならびに有価証券に関する損(益)(純額))を加味した後の税引前利益が前年度に比べて増加した一方で、棚卸資産やコンテンツ資産の増加額が拡大したこと、営業債務が増加から減少に転じたことなどによるものです。
金融分野では前年度の4,597億円の受取超過に対し、当年度は563億円の支払超過となりました。これは、生命保険ビジネス及び銀行ビジネスにおける借入債務の増加額が前年度に比べて縮小したことなどによるものです。
2023/06/20 15:07
#4 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
⑤【連結キャッシュ・フロー計算書】
区分注記2021年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)2022年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
番号金額(百万円)金額(百万円)
金融分野における投資及び貸付の増加△1,724,164△1,250,078
コンテンツ資産の増加△502,253△603,314
繰延保険契約費の増加△117,337△118,096
区分注記2021年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)2022年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
番号金額(百万円)金額(百万円)
2023/06/20 15:07