持分法による投資利益
連結
- 2008年3月31日
- 4億2400万
- 2009年3月31日 +9.2%
- 4億6300万
- 2010年3月31日 +18.79%
- 5億5000万
- 2011年3月31日 -30%
- 3億8500万
- 2012年3月31日 -20%
- 3億800万
- 2013年3月31日 +31.82%
- 4億600万
- 2014年3月31日 -2.71%
- 3億9500万
- 2015年3月31日 -33.16%
- 2億6400万
- 2016年3月31日 +94.7%
- 5億1400万
- 2017年3月31日 +22.37%
- 6億2900万
- 2022年3月31日 -78.38%
- 1億3600万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 18億7900万
有報情報
- #1 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結損益及び包括利益計算書)2023/06/23 15:00
(1) 前連結会計年度において営業外収益の「その他」に含めて表示していました「持分法による投資利益」は、当連結会計年度において、重要性が増したため、区分掲記しています。一方、前連結会計年度において、区分掲記していました営業外収益の「受取保険金」及び「補助金収入」は、重要性が乏しいため、当連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めて表示しています。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の組み替えを行っています。
この結果、前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に表示していました892百万円のうち、136百万円については、「持分法による投資利益」として組み替え、「受取保険金」161百万円及び「補助金収入」372百万円は、「その他」として組み替えています。