セグメント間の内部売上高又は振替高 - 車載情報機器事業
連結
- 2013年3月31日
- 24億5700万
- 2013年6月30日 -62.96%
- 9億1000万
- 2013年9月30日 +102.53%
- 18億4300万
- 2013年12月31日 +50.03%
- 27億6500万
- 2014年3月31日 +36.31%
- 37億6900万
- 2014年6月30日 -69.62%
- 11億4500万
- 2014年9月30日 +98.43%
- 22億7200万
- 2014年12月31日 +55.37%
- 35億3000万
- 2015年3月31日 +35.33%
- 47億7700万
- 2015年6月30日 -71.97%
- 13億3900万
- 2015年9月30日 +103.66%
- 27億2700万
- 2015年12月31日 +51.85%
- 41億4100万
- 2016年3月31日 +33.18%
- 55億1500万
- 2016年6月30日 -75.72%
- 13億3900万
- 2016年9月30日 +95.97%
- 26億2400万
- 2016年12月31日 +54.08%
- 40億4300万
- 2017年3月31日 +34.68%
- 54億4500万
- 2017年6月30日 -63.78%
- 19億7200万
- 2017年9月30日 +102.64%
- 39億9600万
- 2017年12月31日 +45.65%
- 58億2000万
- 2018年3月31日 +31.32%
- 76億4300万
- 2018年6月30日 -76.07%
- 18億2900万
- 2018年9月30日 +104.37%
- 37億3800万
- 2018年12月31日 +49.2%
- 55億7700万
- 2019年3月31日 +35.84%
- 75億7600万
- 2019年6月30日 -74.01%
- 19億6900万
- 2019年9月30日 +91.21%
- 37億6500万
- 2019年12月31日 +47.33%
- 55億4700万
- 2020年3月31日 +33.21%
- 73億8900万
- 2020年6月30日 -81.28%
- 13億8300万
- 2020年9月30日 +124.15%
- 31億
- 2020年12月31日 +28.74%
- 39億9100万
- 2021年3月31日 +38.89%
- 55億4300万
- 2021年6月30日 -72.05%
- 15億4900万
- 2021年9月30日 +91.41%
- 29億6500万
- 2021年12月31日 +59.29%
- 47億2300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。2024/06/26 15:14
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部売上高及び振替高は取引高の実績に基づいています。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部売上高及び振替高は取引高の実績に基づいています。2024/06/26 15:14 - #3 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2024/06/26 15:14
(注)1.「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) フリービット(株) 3,510,600 2,370,600 当社とフリービット(株)は、モジュール・システム事業、センサー・コミュニケーション事業での取組領域である車載情報機器事業、モビリティー向けサービス事業やITサービス事業の強化、継続的に価値を提供するリカーリングビジネスの拡大に向けて、当事業年度は保有株式数を増加し、2023年4月に資本業務提携契約を締結しました。各々の事業に対する相乗効果と中長期にわたる関係強化を目的として保有しています。 無 5,480 3,432
2.当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法について記載します。当社は、毎期個別の特定投資株式について保有の意義を検証しており、2024年3月31日を基準とした検証の結果、現状保有する特定投資株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しています。