工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 32億4800万
- 2009年3月31日 -29.46%
- 22億9100万
- 2010年3月31日 -25.71%
- 17億200万
- 2011年3月31日 -4.58%
- 16億2400万
- 2012年3月31日 -1.85%
- 15億9400万
- 2013年3月31日 +3.95%
- 16億5700万
- 2014年3月31日 +6.1%
- 17億5800万
- 2015年3月31日 +11.38%
- 19億5800万
- 2016年3月31日 +8.43%
- 21億2300万
- 2017年3月31日 -7.49%
- 19億6400万
- 2018年3月31日 -11.2%
- 17億4400万
- 2019年3月31日 -12.67%
- 15億2300万
- 2020年3月31日 -33.75%
- 10億900万
- 2021年3月31日 +15.16%
- 11億6200万
- 2022年3月31日 -1.55%
- 11億4400万
- 2023年3月31日 -16.17%
- 9億5900万
個別
- 2008年3月31日
- 26億6800万
- 2009年3月31日 -38.61%
- 16億3800万
- 2010年3月31日 -36.14%
- 10億4600万
- 2011年3月31日 -17.5%
- 8億6300万
- 2012年3月31日 -14.37%
- 7億3900万
- 2013年3月31日 -28.28%
- 5億3000万
- 2014年3月31日 +5.66%
- 5億6000万
- 2015年3月31日 -21.79%
- 4億3800万
- 2016年3月31日 +43.15%
- 6億2700万
- 2017年3月31日 -0.64%
- 6億2300万
- 2018年3月31日 -30.82%
- 4億3100万
- 2019年3月31日 -5.8%
- 4億600万
- 2020年3月31日 -30.05%
- 2億8400万
- 2021年3月31日 +41.2%
- 4億100万
- 2022年3月31日 -15.96%
- 3億3700万
- 2023年3月31日 -38.87%
- 2億600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 機械装置及び運搬具 4～10年2023/06/27 13:44
工具、器具及び備品 2～6年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。 - #2 固定資産売却損の注記（連結）
- ※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2023/06/27 13:44
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 1百万円 0百万円 工具、器具及び備品 0百万円 ─百万円 土地 1百万円 ─百万円 - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2023/06/27 13:44
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 3百万円 9百万円 工具、器具及び備品 2百万円 9百万円 土地 10百万円 ─百万円 - #4 固定資産除却損の注記（連結）
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2023/06/27 13:44
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 13百万円 54百万円 工具、器具及び備品 8百万円 21百万円 無形固定資産 0百万円 0百万円 - #5 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりであります。2023/06/27 13:44
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 44百万円 195百万円 工具、器具及び備品 80百万円 64百万円 土地 256百万円 256百万円 建物及び構築物 200百万円 185百万円 工具、器具及び備品 0百万円 1百万円 土地 39百万円 39百万円 - #6 有形固定資産等明細表（連結）
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
機械及び装置 自動組立機等の取得 536百万円
工具、器具及び備品 金型の取得 357百万円2023/06/27 13:44 - #7 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2023/06/27 13:44
当社グループは、親会社の事業用資産については事業部別、賃貸用不動産及び遊休資産については個々の物件毎に、連結子会社の事業用資産については会社別、賃貸用不動産及び遊休資産については個々の物件毎に1つの資産グループとしてグルーピングしております。場所 用途 種類 CS事業部(富山県富山市) コネクタ製造設備 工具、器具及び備品 SCI事業部(東京都品川区、富山県富山市、茨城県日立市) リモコン、スイッチ、カメラモジュール製造設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、その他無形固定資産(ソフトウエア) 開発センター(東京都品川区) 無線モジュール製造設備 工具、器具及び備品 SMK Manufacturing, Inc.(アメリカ合衆国カリフォルニア州チュラビスタ市) リモコン、ユニット製造設備 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、使用権資産、建設仮勘定、その他無形固定資産(ソフトウエア) SMK Electronica S.A. de C.V.(メキシコ合衆国バハ・カリフォルニア州) リモコン、ユニット製造設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、その他無形固定資産(ソフトウエア) SMK Electronics (Phils.) Corporation(フィリピンパンパンガ州クラークフィールド) コネクタ製造設備 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品
上記の資産グループのうち、SCI事業部、開発センター、SMK Manufacturing, Inc.及びSMK Electronica S.A. de C.V.については、主要得意先の需要減少や競合メーカーとの競争激化により売上高、利益ともに低下傾向にあり、将来キャッシュ・フローの見積りを行いましたが、資産価額を回復するまでの収益力が認められなかったため、これらの資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。CS事業部、SMK Electronics (Phils.) Corporationについては、一部の製造設備が当連結会計年度において遊休資産と認められ、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 車両運搬具 4年2023/06/27 13:44
工具、器具及び備品 2～6年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。