親会社株主に帰属する四半期純利益
連結
- 2009年12月31日
- 1億4200万
- 2010年12月31日
- -20億9900万
- 2011年12月31日 -494.95%
- -124億8800万
- 2012年12月31日
- 23億9900万
- 2013年12月31日 +150.15%
- 60億100万
- 2014年12月31日 -0.78%
- 59億5400万
- 2015年12月31日 +141.55%
- 143億8200万
- 2016年12月31日 -65.42%
- 49億7400万
- 2017年12月31日 +154.93%
- 126億8000万
- 2018年12月31日 +58.12%
- 200億4900万
- 2019年12月31日 -0.25%
- 199億9800万
- 2020年12月31日 -0.87%
- 198億2500万
- 2021年12月31日 +111.14%
- 418億5900万
- 2022年12月31日 -35.85%
- 268億5300万
- 2023年12月31日 -86.31%
- 36億7600万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループは、中期経営計画2025に掲げた目標の実現に向けて自動車、情報インフラ・産業機器を中心とした注力すべき市場の売上比率を50%とすることを目指しています。さらに、ハイエンド商品、高信頼性商品を中心とした高付加価値な電子部品を創出し、主力事業の積層セラミックコンデンサのさらなる成長に加え、インダクタと通信デバイスを強化してコア事業として確立していきます。また、需要拡大に対応するための継続的な能力増強に加え、環境対策やIT整備に向けた積極的な取り組みを実施し、5年間で3,000億円規模の設備投資を計画しています。2024/02/14 10:21
当第3四半期連結累計期間の連結売上高は2,418億13百万円(前年同期比2.1%減)、営業利益は70億43百万円(前年同期比80.5%減)、経常利益は74億56百万円(前年同期比80.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は36億76百万円(前年同期比86.3%減)となりました。情報機器、情報インフラ・産業機器などを中心とした生産台数の減少や在庫調整などにより、売上高及び各段階利益が減少しました。
当第3四半期連結累計期間における期中平均の為替レートは1米ドル142.17円と前年同期の平均為替レートである1米ドル134.68円と比べ7.49円の円安となりました。 - #2 １株当たり情報、四半期連結財務諸表（連結）
- 1株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。2024/02/14 10:21
前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益金額(百万円) 26,853 3,676 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益金額(百万円) 26,853 3,676 普通株式の期中平均株式数(千株) 124,608 124,619 (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益調整額(百万円) - △24 (うち社債利息(税額相当額控除後)(百万円)) (-) (△24)