減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 497万
- 2009年3月31日 -37.92%
- 308万
- 2010年3月31日 +94.66%
- 601万
- 2011年3月31日 +75.15%
- 1052万
- 2012年3月31日 -45.72%
- 571万
- 2013年3月31日 -26.25%
- 421万
- 2014年3月31日 +845.24%
- 3984万
- 2015年3月31日 +108.8%
- 8319万
- 2016年3月31日 +30.55%
- 1億860万
- 2017年3月31日 +43.46%
- 1億5580万
- 2018年3月31日 -7.17%
- 1億4462万
- 2019年3月31日 +2.69%
- 1億4851万
- 2020年3月31日 -34.98%
- 9656万
- 2021年3月31日 -37.89%
- 5997万
- 2022年3月31日 -20%
- 4797万
- 2023年3月31日 -18.66%
- 3902万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- セグメント資産の調整額150,193千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産であります。2023/06/29 16:15
減価償却費の調整額0千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、各報告セグメントに帰属しない当社の本社機能に係る減価償却費であります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,990千円は、本社の工具、器具及び備品への投資であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、投資事業、不動産賃貸業及び金融事業を含んでおります。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額△351,530千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。主に、報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
セグメント資産の調整額159,400千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産であります。
減価償却費の調整額0千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、各報告セグメントに帰属しない当社の本社機能に係る減価償却費であります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額5,839千円は、本社のソフトウェア及び工具、器具及び備品への投資であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2023/06/29 16:15 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/29 16:15
前事業年度(自 令和3年4月1日至 令和4年3月31日) 当事業年度(自 令和4年4月1日至 令和5年3月31日) 旅費交通費及び通信費 24,274 25,416 減価償却費 0 0 退職給付費用 2,225 3,763 - #4 重要な後発事象、財務諸表(連結)
- 8.新株予約権の行使の条件2023/06/29 16:15
(1)新株予約権者は、大黒屋の令和6年3月期以降、令和11年3月期までのいずれかの事業年度におけるEBITDA(損益計算書における営業利益に減価償却費、差入保証金償却費、及びのれん償却額を加算した金額をいう。)が1,136百万円以上となった場合のみ、割当てを受けた本新株予約権を行使することができる。また、会計基準の改正等により参照すべき営業利益、減価償却費、差入保証金償却費、及びのれん償却額の概念に重要な変更があった場合には、当社は、合理的な範囲内において、別途取締役会が定めた指標を上記各指標に代えて適用するものとする。
(2)新株予約権者の相続人による本新株予約権の行使は認めない。