6803 ティアック

6803
2024/04/17
時価
28億円
PER 予
8.82倍
2010年以降
赤字-357.47倍
(2010-2023年)
PBR
0.9倍
2010年以降
0.76-33.29倍
(2010-2023年)
配当 予
1.02%
ROE 予
10.24%
ROA 予
2.77%
資料
Link
CSV,JSON

外部収益 - 音響機器事業

【期間】

連結

2018年6月30日
21億2400万
2019年6月30日 -9.46%
19億2300万
2020年6月30日 -2.34%
18億7800万
2021年6月30日 +16.77%
21億9300万
2022年6月30日 +3.15%
22億6200万
2023年6月30日 +2.25%
23億1300万

有報情報

#1 注記事項-セグメント情報、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
当社は、本社にマーケット別の事業部を置き、各事業部は取り扱うマーケットについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、当社は事業部を基礎としたマーケット別セグメントから構成されており、「音響機器事業」、「情報機器事業」の2つを報告セグメントとしております。
報告セグメント事業の内容
音響機器事業ハイエンドオーディオ機器(ESOTERICブランド)、プレミアムオーディオ機器(TEACブランド)、音楽制作・業務用オーディオ機器(TASCAMブランド)の製造販売
情報機器事業機内エンターテインメント機器、医用画像記録再生機器、計測機器の製造販売、他
当社グループの最高経営責任者は各事業単位の内部管理報告を毎月レビューしております。
2023/08/09 15:19
#2 注記事項-収益、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
(単位:百万円)
音響機器事業情報機器事業その他合計
顧客との契約から生じる収益
販売先: 国内
一時点で移転する製品及びサービス8506631041,616
一定の期間にわたり移転するサービス-28-28
小計8506911041,645
販売先: 海外
一時点で移転する製品及びサービス1,4122162841,912
一定の期間にわたり移転するサービス----
小計1,4122162841,912
その他の収益 (注)----
合計2,2629073883,557
当第1四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年6月30日)
(単位:百万円)
2023/08/09 15:19
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境が改善する下で、各種政策の効果もあり緩やかな回復が続くことが期待されますが、世界的な金融引締め等が続く中、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっております。また、物価上昇、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要があります。
このような状況の中で当社グループは、音響機器事業のうちハイエンドオーディオ機器事業は、次世代アンプのラインナップ拡充と新規ターンテーブルカテゴリーへの挑戦で更にブランド価値を高め、海外市場を伸ばす事で堅実な成長路線を引き続き目指します。プレミアムオーディオ機器事業は、引き続き中高級機のReferenceシリーズの更なる強化と、特色のあるアナログ製品や、すべてのカテゴリーにおいて新製品が競合に比べ常に個性的な価値を持つ事を目指し、収益とブランドイメージの向上に努めます。音楽制作・業務用オーディオ機器事業では、業務用デジタルミキサーのワールドワイド展開により、従来の録音再生機や各種周辺機器とともに、柔軟で質の高いトータルシステムソリューションの提供を強みとしたBtoB事業の拡大を目指します。また、BtoC事業においては、製品ポートフォリオの選択と集中を進め、付加価値を明確に中高価格帯へ転換し、採算性の向上と市場シェアの拡大を目指します。情報機器事業においては、当社のコアコンピテンスである「高度な記録と再生技術」をベースに計測、半導体、医療、移動体の各分野において最先端技術を組込んだ製品開発を行い、ニッチトップポジションの獲得を進めます。今年度は、新製品の4Kメディカルレコーダーの国内外での拡販に加え、新型コロナウイルス感染症の5類への移行を機に、積極的な訪問営業に注力するとともに、直接ユーザーの声を聞くことで、それを反映した新たな商品開発へつなげることを目指します。
当第1四半期連結累計期間におきましては、その他に区分する産業用光ドライブ事業の縮小に加え前年度好調であった半導体装置市場が需要減少する一方で、円安進行により原価が上昇、また人的資本やマーケティング活動への投資を進めた事から、売上収益および営業利益は前年同期と比較して減少しました。また、為替相場の変動に伴い為替差損を138百万円計上した事により、親会社の所有者に帰属する四半期損失は前年同期と比較して増加しました。
2023/08/09 15:19