売上原価
連結
- 2010年6月30日
- 464億1200万
- 2011年6月30日 +33.18%
- 618億1100万
- 2012年6月30日 +12.2%
- 693億5100万
- 2013年6月30日 -17.31%
- 573億4800万
- 2014年6月30日 +36.4%
- 782億2400万
- 2015年6月30日 +29.29%
- 1011億3700万
- 2016年6月30日 -33.68%
- 670億7500万
- 2017年6月30日 +41.55%
- 949億4400万
- 2018年6月30日 +8.89%
- 1033億8500万
- 2019年6月30日 -20.54%
- 821億5300万
- 2020年6月30日 -5.32%
- 777億8200万
- 2021年6月30日 +38.13%
- 1074億4000万
- 2022年6月30日 +20.67%
- 1296億4300万
- 2023年6月30日 +4.95%
- 1360億5800万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、四半期連結財務諸表（連結）
- (会計方針の変更)2023/08/09 14:49
(棚卸資産の評価方法の変更) 当社における、「原材料及び貯蔵品」に含まれる材料の評価方法は、従来、最終仕入原価法を採用しておりましたが、当第1四半期連結会計期間から、総平均法に変更いたしました。 この変更は、材料価格の高騰及び在庫水準の増加を契機に、より適正な期間損益計算及び在庫評価を行うことを目的としたものであります。 当該会計方針の変更は、過去の連結会計年度について、総平均法による計算に必要な受払記録が一部入手できないことから、総平均法を遡及適用した場合の累積的影響額を算定することは実務上不可能であるため、総平均法に基づく当第1四半期連結会計期間の期首の棚卸資産の帳簿価額と、前連結会計年度の期末における棚卸資産の帳簿価額の差額を元に算定した累積的影響額を、当第1四半期連結会計期間の期首残高に反映しております。 この結果、当第1四半期連結会計期間の期首の利益剰余金は2,945百万円減少しております。なお、当該変更による当第1四半期連結累計期間の売上原価、各段階損益及び1株当たり情報への影響は軽微であります。