売上原価
連結
- 2009年12月31日
- 860億8500万
- 2010年12月31日 +76.6%
- 1520億2500万
- 2011年12月31日 +27.04%
- 1931億2800万
- 2012年12月31日 +2.32%
- 1976億1300万
- 2013年12月31日 -14.4%
- 1691億6000万
- 2014年12月31日 +51.58%
- 2564億1400万
- 2015年12月31日 -1.13%
- 2535億1700万
- 2016年12月31日 -13.09%
- 2203億3000万
- 2017年12月31日 +34.22%
- 2957億3200万
- 2018年12月31日 -3.46%
- 2854億8700万
- 2019年12月31日 -13.51%
- 2469億3100万
- 2020年12月31日 -0.69%
- 2452億2600万
- 2021年12月31日 +30.25%
- 3194億1600万
- 2022年12月31日 +21.35%
- 3876億1100万
- 2023年12月31日 +0.48%
- 3894億5400万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- 当該会計方針の変更は、過去の連結会計年度について、総平均法による計算に必要な受払記録が一部入手できないことから、総平均法を遡及適用した場合の累積的影響額を算定することは実務上不可能であるため、総平均法に基づく第1四半期連結会計期間の期首の棚卸資産の帳簿価額と、前連結会計年度の期末における棚卸資産の帳簿価額の差額を元に算定した累積的影響額を、第1四半期連結会計期間の期首残高に反映しております。2024/02/09 12:55
この結果、第1四半期連結会計期間の期首の利益剰余金は2,945百万円減少しております。なお、当該変更による当第3四半期連結累計期間の売上原価、各段階損益及び1株当たり情報への影響は軽微であります。