減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 124億4300万
- 2009年3月31日 +16.63%
- 145億1200万
- 2010年3月31日 -4.67%
- 138億3400万
- 2011年3月31日 -3.71%
- 133億2100万
- 2012年3月31日 +16.1%
- 154億6600万
- 2013年3月31日 +15.52%
- 178億6700万
- 2014年3月31日 +2.95%
- 183億9400万
- 2015年3月31日 +17.89%
- 216億8500万
- 2016年3月31日 -2.67%
- 211億600万
- 2017年3月31日 +25.7%
- 265億3000万
- 2018年3月31日 +28.87%
- 341億9000万
- 2019年3月31日 +16.14%
- 397億900万
- 2020年3月31日 +15.62%
- 459億1300万
- 2021年3月31日 -1.77%
- 451億200万
- 2022年3月31日 +4.38%
- 470億7700万
- 2023年3月31日 +4.49%
- 491億8900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/06/30 13:31
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 従業員賞与 13,724 百万円 14,373 百万円 減価償却費 9,476 百万円 8,884 百万円 退職給付費用 3,637 百万円 4,012 百万円 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 13:31
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 退職給付引当金 10,584 百万円 11,281 百万円 減価償却費 13,089 百万円 14,643 百万円 未払事業税 1,747 百万円 1,123 百万円 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 13:31
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 棚卸資産及び固定資産に係る未実現損益 12,857百万円 19,495百万円 減価償却費 13,575百万円 14,872百万円 未払費用 6,498百万円 6,831百万円
- #4 製造原価明細書（連結）
※1 当期経費の主な内訳は次のとおりであります。
減価償却費 35,043百万円 ※2 他勘定振替高は、主に販売費への振替高であります。原価計算の方法当社の原価計算方式は、注文製品については個別原価計算を、標準品の製品および部品については総合原価計算を採用しております。社内振替予定価格および部門別計算で予定配賦を行った結果生ずる差額については、期末に売上原価と棚卸資産に配賦し、調整を行っております。 ※2 他勘定振替高は、主に販売費への振替高であります。原価計算の方法同左 ※2 他勘定振替高は、主に販売費への振替高であります。
原価計算の方法2023/06/30 13:31