減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 34億4706万
- 2009年3月31日 +4.02%
- 35億8561万
- 2010年3月31日 -9.86%
- 32億3221万
- 2011年3月31日 +15.97%
- 37億4848万
- 2012年3月31日 +4.56%
- 39億1950万
- 2013年3月31日 -9.41%
- 35億5070万
- 2014年3月31日 -1.06%
- 35億1318万
- 2015年3月31日 +3.85%
- 36億4849万
- 2016年3月31日 -32.6%
- 24億5924万
- 2017年3月31日 +5.09%
- 25億8433万
- 2018年3月31日 +10.69%
- 28億6063万
- 2019年3月31日 -2.05%
- 28億192万
- 2020年3月31日 -7.84%
- 25億8228万
- 2021年3月31日 +13.13%
- 29億2126万
- 2022年3月31日 +19.62%
- 34億9456万
- 2023年3月31日 +14.27%
- 39億9306万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2)セグメント資産の調整額△13,607,666千円には、セグメント間の債権と債務の相殺消去額△12,922,286千円、その他の調整額△685,380千円が含まれております。2023/06/30 9:22
(3)減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主として未実現利益の消去であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主として未実現利益の消去であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.日本、中国、台湾以外の各セグメントに属する主な国又は地域の内訳は次のとおりであります。
(1)北米………米国
(2)欧州………ドイツ2023/06/30 9:22 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/30 9:22
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 退職給付費用 2,223 △1,232 減価償却費 36,728 33,254 研究開発費 1,855,746 1,883,729 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 9:22
(表示方法の変更)前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) その他有価証券評価差額金 △137,627 △145,099 減価償却費 △20,213 △93,725 退職給付信託設定益 △76,055 △76,055
前連結会計年度において、繰延税金負債の「その他」に含めていた「減価償却費」は、表示上の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「減価償却費」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。