6594 ニデック

6594
2024/04/19
時価
3兆9307億円
PER 予
28.06倍
2010年以降
12.03-138.99倍
(2010-2023年)
PBR
2.44倍
2010年以降
1.39-8.11倍
(2010-2023年)
配当 予
1.14%
ROE 予
8.69%
ROA 予
4.34%
資料
Link
CSV,JSON

減価償却費 - その他

【期間】
  • 通期

連結

2018年3月31日
154億1400万
2019年3月31日 +23.04%
189億6600万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
賞与引当金繰入額972百万円1,031百万円
減価償却費1,073百万円2,054百万円
研究開発費33,831百万円33,229百万円
2023/06/21 16:49
#2 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(注)各セグメントの減価償却費には無形資産の償却費も含まれておりますが、連結キャッシュ・フロー計算書上の有形固定資産減価償却費には無形資産の償却費が含まれておりません。従って、当該金額を控除しております。
NIDECには、前述の減価償却費以外に重要な非資金項目はありません。セグメント間の取引は市場価格にて行われております。
2023/06/21 16:49
#3 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(3)純損益で認識された金額
(単位:百万円)
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
使用権資産の減価償却費
土地762503
(4)連結キャッシュ・フロー計算書で認識された金額
前連結会計年度及び当連結会計年度におけるリースのキャッシュ・アウトフローの合計は、それぞれ7,992百万円、8,980百万円であります。
2023/06/21 16:49
#4 注記事項-営業費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
業費用
当連結会計年度の営業費用(売上原価、販売費及び一般管理費、研究開発費)には、有形固定資産減価償却費99,768百万円、その他の償却費19,701百万円、従業員給付費用379,974百万円が含まれております。また、前連結会計年度の営業費用(売上原価、販売費及び一般管理費、研究開発費)には、有形固定資産減価償却費87,287百万円、その他の償却費17,645百万円、従業員給付費用320,983百万円が含まれております。
2023/06/21 16:49
#5 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(注)「建設仮勘定」には、建設中の有形固定資産に関する支出額が含まれます。
有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」「販売費及び一般管理費」及び「研究開発費」に含まれております。また、有形固定資産の減損損失は、連結損益計算書の「販売費及び一般管理費」に含まれております。
2023/06/21 16:49
#6 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
NIDECは各年度において、各資産についての減損の兆候の有無の判定を行い、何らかの兆候が存在する場合または毎年減損テストが要求されている場合、その資産の回収可能価額を見積っております。のれん、耐用年数を確定できない無形資産及び未だ使用可能でない無形資産は、年次で、また、減損の兆候がある場合はその都度、減損テストを行っております。
個々の資産について回収可能価額を見積ることができない場合には、その資産の属する資金生成単位ごとに回収可能価額を見積っております。開発資産については各開発プロジェクトを資金生成単位としており、開発プロジェクト毎の計画(売上高、原材料費、減価償却費予測を含む)を用いて、回収可能価額を算定しております。
回収可能価額は、資産または資金生成単位の売却費用控除後の公正価値とその使用価値のうち高い方の金額で算定しております。資産または資金生成単位の帳簿価額が回収可能価額を超える場合は、その資産について減損を認識し、回収可能価額まで評価減しております。
2023/06/21 16:49
#7 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
④【連結キャッシュ・フロー計算書】
(単位:百万円)
営業活動による純現金収入との調整
有形固定資産減価償却費87,28799,768
その他の償却費17,64519,701
2023/06/21 16:49