商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 13億7900万
- 2010年12月31日 +14.5%
- 15億7900万
- 2011年12月31日 +8.99%
- 17億2100万
- 2012年12月31日 +5.64%
- 18億1800万
- 2013年12月31日 +22.33%
- 22億2400万
- 2014年12月31日 +25.27%
- 27億8600万
- 2015年12月31日 -11.81%
- 24億5700万
- 2016年12月31日 +24.38%
- 30億5600万
- 2017年12月31日 +15.05%
- 35億1600万
- 2018年12月31日 +15.16%
- 40億4900万
- 2019年12月31日 -2.35%
- 39億5400万
- 2020年12月31日 -12.11%
- 34億7500万
- 2021年12月31日 +14.24%
- 39億7000万
- 2022年12月31日 +45.64%
- 57億8200万
- 2023年12月31日 +17.73%
- 68億700万
個別
- 2009年12月31日
- 7億1700万
- 2010年12月31日 +13.39%
- 8億1300万
- 2011年12月31日 +21.53%
- 9億8800万
- 2012年12月31日 +8.5%
- 10億7200万
- 2013年12月31日 +21.18%
- 12億9900万
- 2014年12月31日 +16.71%
- 15億1600万
- 2015年12月31日 -1.78%
- 14億8900万
- 2016年12月31日 -4.1%
- 14億2800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- (5)重要な収益及び費用の計上基準2024/03/27 13:48
当社グループは、各種センサー、画像検査用LED照明等の製造及び販売を主な事業として取り組んでおり、顧客との販売契約に基づいて商品又は製品を引き渡す履行義務を負っております。これら商品及び製品の販売は、国内については、出荷時から商品及び製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間であるため、出荷時点で収益を認識しております。国外販売については、貿易条件を履行義務とし、これを充足した時点で認識しております。
また、据付及び現地での調整作業を伴う製品・サービスの提供については、製品の引渡しと当該製品の据付及び現地での調整作業を単一の履行義務として識別し、製品の据付及び現地での調整作業が完了した時点で収益を認識しております。