(1)連結会社の状況

	2024年3月31日現在
セグメントの名称	従業員数(人)
メカトロニクス関連事業	437	(89)
ディスプレイ関連事業	107	(4)
産業機器関連事業	82	(14)
電子機器関連事業	167	(62)
全社(共通)	26	(7)
合計	819	(176)

(注)1.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(嘱託社員、人材派遣会社からの派遣社員を含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門等に所属しているものであります。
(2)提出会社の状況

				2024年3月31日現在
従業員数(人)		平均年齢(歳)	平均勤続年数(年)	平均年間給与(円)
26	(7)	46.3	6.8	6,238,769

	2024年3月31日現在
セグメントの名称	従業員数(人)
全社(共通)	26	(7)
合計	26	(7)

(注)1.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き社外から当社への出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(嘱託社員、人材派遣会社からの派遣社員を含む。)は年間の平均人員を( )外数で記載しております。
2.平均年間給与は、基準外賃金及び賞与が含まれております。
3.その他の従業員に関する情報は、「第2 事業の状況 2 サステナビリティに関する考え方及び取組」に記載の通りであります。
(3)労働組合の状況
①当社において労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。
②一部の連結子会社において労働組合が組織されております。
なお、労働組合との間に特記すべき事項はありません。
(4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異
①提出会社

当事業年度					補足説明
管理職に占める女性労働者の割合(%) (注)1.	男性労働者の育児休業取得率(%) (注)2.	労働者の男女の賃金の差異(%) (注)1.
		全労働者	正規雇用 労働者	パート・ 有期労働者
0.0	100.0	-	-	-

(注)1.提出会社は「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。
2.提出会社は「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定による公表義務はありませんが、同法の規定に基づき「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の4第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。
②連結子会社

当事業年度									補足説明
名称	管理職に占める女性労働者の割合 (%) (注)1.	男性労働者の育児休業取得率(%)				労働者の男女の賃金の差異(%) (注)3.
		全労働者	正規雇用労働者	パート・有期労働者		全労働者	正規雇用労働者	パート・有期労働者
ワイエイシイメカトロニクス株式会社	4.2	-	-	-	(注)2	-	-	-
ワイエイシイガーター株式会社	8.6	-	-	-	(注)2	-	-	-
ワイエイシイビーム株式会社	0.0	-	-	-	(注)2	-	-	-
株式会社ワイエイシイダステック	7.7	-	-	-	(注)2	-	-	-
株式会社ワイエイシイデンコー	0.0	-	-	-	(注)2	-	-	-
ワイエイシイマシナリー株式会社	12.5	-	-	-	(注)2	-	-	-
JEインターナショナル株式会社	0.0	-	-	-	(注)2	-	-	-
大倉電気株式会社	0.0	-	-	-	(注)2	-	-	-
ワイエイシイエレックス株式会社	4.8	-	-	-	(注)2	-	-	-

(注)1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定による公表義務の対象ではありませんが、同法の規定に基づき算出し公表したものであります。
2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76条)の規定による公表義務の対象ではないため、男性労働者の育児休業取得率の記載を省略しております。
3.日本国内の拠点に勤務する労働者数が「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定による公表義務未満のため、労働者の男女の賃金の差異に関する記載を省略しております。
4.日本国外の連結子会社については、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76条)の適用を受けないことから、記載を省略しております。