6737 EIZO

6737
2024/04/18
時価
1121億円
PER 予
20.58倍
2010年以降
5.65-27.69倍
(2010-2023年)
PBR
0.83倍
2010年以降
0.44-1.41倍
(2010-2023年)
配当 予
3.92%
ROE 予
4.03%
ROA 予
3.11%
資料
Link
CSV,JSON

原材料

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
79億1300万

有報情報

#1 事業等のリスク
(4) 使用部品の調達
当社グループは、製品を構成する液晶パネル・半導体や機構材等すべての部品を外部供給者から調達しており、採用する部品の選定や仕入先の決定は、安定供給能力や事業継続計画の有無等の総合的な評価により行っております。また、仕入先との長期的な信頼関係の構築、顧客への安定的な製品供給を実現するための戦略的な在庫の積み増し、部品選定における複数購買先、複数工場・材料あるいは代替品の事前認定等、部品の調達問題に起因する影響を最小限に抑える管理体制を構築しております。しかしながら、世界的な半導体需給の逼迫や原材料の高騰による調達困難、仕入先の事業の統合や売却等による業界再編や生産撤退または事故や自然災害等の影響により使用部品の供給が逼迫した場合、一定期間において当社グループにおける生産の停止、販売の遅延等が生じ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
(5) 品質問題
2023/06/19 13:31
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な資産の評価基準及び評価方法
イ.有価証券
売買目的有価証券
時価法(売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法を採用しております。
ロ.デリバティブ
時価法を採用しております。
ハ.棚卸資産
商品、製品及び仕掛品については主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を、原材料については主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2023/06/19 13:31
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動で使用した資金は、7,592百万円(前連結会計年度は8,429百万円の獲得)となりました。主に、収入として税金等調整前当期純利益8,064百万円、売上債権の減少4,566百万円、減価償却費2,316百万円等、また支出として原材料等の在庫積み増しによる棚卸資産の増加15,243百万円、法人税等の支払い3,589百万円等があったことによるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
2023/06/19 13:31
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
ハ.棚卸資産
商品、製品及び仕掛品については主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を、原材料については主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
2023/06/19 13:31
#5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(単位:百万円)
前事業年度当事業年度
仕掛品1,1921,670
原材料及び貯蔵品15,57521,732
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
棚卸資産の市場需要に基づく将来の販売見込み及び正味売却価額から、棚卸資産が将来に獲得可能なキャッシュ・フローを見積り、必要な評価減を計上しております。実際の市場における需要又は正味売却価額が当社の見積りより悪化した場合には、追加の評価減が必要となる可能性があります。
2023/06/19 13:31
#6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
前連結会計年度当連結会計年度
仕掛品1,7302,191
原材料及び貯蔵品19,98028,289
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
棚卸資産の市場需要に基づく将来の販売見込み及び正味売却価額から、棚卸資産が将来に獲得可能なキャッシュ・フローを見積り、必要な評価減を計上しております。実際の市場における需要又は正味売却価額が当社の見積りより悪化した場合には、追加の評価減が必要となる可能性があります。
2023/06/19 13:31
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
売買目的有価証券
時価法(売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。2023/06/19 13:31
#8 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
有価証券及び投資有価証券は、主に株式及び投資信託であり、政策投資目的及び純投資目的で保有しております。これらは、発行体の信用リスク、金利の変動リスク及び価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である買掛金は、すべて1年以内の支払期日であります。また、その一部には、原材料等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されているため、外貨建ての営業債権とネットしたポジションについて先物為替予約取引を利用してリスクヘッジをする場合もあります。
借入金は、一部外貨建てがあり、かつ変動金利であるため、為替及び金利の変動リスクに晒されております。
2023/06/19 13:31