利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年1月31日
- 1662億4600万
- 2009年1月31日 +2.97%
- 1711億8600万
- 2010年1月31日 -60.57%
- 674億9200万
- 2011年1月31日 -97.21%
- 18億8300万
- 2012年1月31日
- -826億9200万
- 2013年1月31日
- 168億4900万
- 2013年12月31日 -5.49%
- 159億2400万
- 2014年12月31日 +94.34%
- 309億4600万
- 2015年12月31日 +56.73%
- 485億200万
- 2016年12月31日 +4.51%
- 506億9100万
- 2017年12月31日 +44.62%
- 733億900万
- 2018年12月31日 +60.71%
- 1178億1200万
- 2019年12月31日 +13.93%
- 1342億2800万
- 2020年12月31日 +12.91%
- 1515億5900万
- 2021年12月31日 +22.11%
- 1850億6900万
- 2022年12月31日 +26.61%
- 2343億1900万
- 2023年12月31日 +14.26%
- 2677億3900万
個別
- 2009年1月31日
- 1366億4300万
- 2010年1月31日 -38.04%
- 846億6100万
- 2011年1月31日 -98.29%
- 14億5000万
- 2012年1月31日
- -961億1500万
- 2013年1月31日
- 90億3900万
- 2013年12月31日 -34.52%
- 59億1900万
- 2014年12月31日 +142.36%
- 143億4500万
- 2015年12月31日 +69.03%
- 242億4700万
- 2016年12月31日 -3.02%
- 235億1500万
- 2017年12月31日 +62.72%
- 382億6400万
- 2018年12月31日 +73.72%
- 664億7300万
- 2019年12月31日 +37.98%
- 917億1900万
- 2020年12月31日 +20.7%
- 1107億100万
- 2021年12月31日 +29.48%
- 1433億4100万
- 2022年12月31日 +27.21%
- 1823億4200万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称等
非連結子会社の数 3社
主要な非連結子会社の名称
SUMCO Korea Corporation
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため除外しております。2023/03/29 15:01 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 当該会計基準の適用にあたっては、経過措置で認められている、当該会計基準の適用による累積的影響を適用開始日に認識する方法を採用しております。2023/03/29 15:01
この結果、当連結会計年度の期首において、使用権資産は有形固定資産の「その他」に、リース負債は流動負債の「その他」及び固定負債の「その他」に含めて表示しており、当連結会計年度の利益剰余金の期首残高に与える影響は軽微であります。
なお、当連結会計年度において、連結財務諸表に与える損益への影響は軽微であります。 - #3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用しない非連結子会社及び関連会社の名称等
主要な会社等の名称
SUMCO Korea Corporation
(持分法を適用していない理由)
持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社数は3社であり、いずれも当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)に与える影響は軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しております。2023/03/29 15:01 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2023/03/29 15:01
当連結会計年度末の純資産につきましては、前連結会計年度末に比べ68,641百万円増加し、591,484百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益等により利益剰余金が 49,250百万円増加したこと、及び非支配株主持分が 11,237百万円増加したことが主な要因であります。
② キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2023/03/29 15:01
非連結子会社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため除外しております。
2.持分法の適用に関する事項