減損損失
連結
- 2009年3月31日
- 9175万
- 2010年3月31日 -78.62%
- 1961万
- 2015年3月31日 -10.24%
- 1760万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 6億472万
- 2017年3月31日 -98.41%
- 960万
- 2018年3月31日 +53.26%
- 1472万
- 2019年3月31日 +45.76%
- 2146万
- 2020年3月31日 +276.5%
- 8080万
- 2021年3月31日 -93.12%
- 556万
- 2022年3月31日 +111.31%
- 1175万
- 2023年3月31日 -60.12%
- 468万
個別
- 2009年3月31日
- 9175万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 連結損益計算書の売上高の10%を占める顧客が存在しないため記載を省略しております。2023/06/26 9:13
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #2 事業等のリスク
- ⑧ 固定資産の減損に関するリスク2023/06/26 9:13
当社グループでは、各事業への投資に対する回収が不可能になることを示す兆候を認識した場合には、将来キャッシュ・フローの算定等により減損の有無を判定しております。その結果、減損損失の計上が必要になることも考えられ、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
⑨ 繰延税金資産の取崩しに関するリスク - #3 減損損失に関する注記(連結)
- ※4 減損損失2023/06/26 9:13
前連結会計年度において、当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
- #4 減損損失累計額の表示に関する注記(連結)
- 価償却累計額には、減損損失累計額を含めて表示しております。2023/06/26 9:13
- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/26 9:13
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 未払役員退職金 37,453千円 36,083千円 減損損失 2,911千円 2,770千円 会社分割時差異 328,660千円 328,660千円
主要な項目別の内訳 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/26 9:13
(注)1.当連結会計年度において、評価性引当額が130,410千円増加しております。主な要因は、海外子会社における繰越欠損金が増加したことに伴って、繰越欠損金に対する評価性引当額が127,808千円増加したこと等によるものです。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 棚卸資産 325,195千円 362,304千円 減損損失 11,342千円 5,848千円 税務上の繰越欠損金(注)2 1,303,077千円 1,490,092千円
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 〇親会社株主に帰属する当期純損益は、前期比3億2百万円 減の▲2億49百万円となりました。2023/06/26 9:13
なお、特別利益につきましては、今期の計上はありませんでした。また、特別損失につきましては、減損損失の減少、前年にあった投資有価証券評価損が今期は発生しなかったこと等により、前期比11百万円(▲67.7%)減の5百万円となりました。
②セグメント別の状況