6638 ミマキエンジニアリング

6638
2024/03/27
時価
366億円
PER 予
10.41倍
2010年以降
赤字-55.98倍
(2010-2023年)
PBR
1.32倍
2010年以降
0.42-3.13倍
(2010-2023年)
配当 予
1.75%
ROE 予
12.68%
ROA 予
4.37%
資料
Link
CSV,JSON

リース資産

【期間】
  • 通期

連結

2009年3月31日
8億788万
2010年3月31日 +0.61%
8億1283万
2011年3月31日 -0.66%
8億745万
2012年3月31日 +22.98%
9億9301万
2013年3月31日 +13.73%
11億2939万
2014年3月31日 +0.99%
11億4057万
2015年3月31日 +5.5%
12億332万
2016年3月31日 +4.55%
12億5811万
2017年3月31日 -3.71%
12億1144万
2018年3月31日 -0.18%
12億922万
2019年3月31日 +38.43%
16億7398万
2020年3月31日 +5.88%
17億7248万
2021年3月31日 +6.42%
18億8632万
2022年3月31日 +25.72%
23億7148万
2023年3月31日 -9.7%
21億4138万

個別

2009年3月31日
5581万
2010年3月31日 ±0%
5581万
2011年3月31日 -10.57%
4991万
2012年3月31日 -31.94%
3397万
2013年3月31日 +12.54%
3823万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース資産の内容
有形固定資産
2023/06/26 9:22
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15~31年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、市場販売目的のソフトウエアについては、見込有効期間(3年以内)における販売見込数量を基準とした償却額と残存有効期間に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を償却しております。
また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、米国会計基準を適用している在外連結子会社は、米国会計基準ASU第2016-02「リース」を適用しております。これにより、原則として全てのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しております。2023/06/26 9:22
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
機械装置及び運搬具3,828780
工具、器具及び備品リース資産86,8641,20143,399-
土地-24,632
2023/06/26 9:22
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
2023/06/26 9:22
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
2023/06/26 9:22