利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- -11億4298万
- 2010年3月31日
- -6億548万
- 2011年3月31日
- 9億7137万
- 2012年3月31日 +917.65%
- 98億8514万
- 2013年3月31日 +79.4%
- 177億3409万
- 2014年3月31日 +60.47%
- 284億5851万
- 2015年3月31日 +28.73%
- 366億3372万
- 2016年3月31日 +21.05%
- 443億4632万
- 2017年3月31日 +18.61%
- 525億9716万
- 2018年3月31日 +10.58%
- 581億6046万
- 2019年3月31日 +11.29%
- 647億2842万
個別
- 2007年3月31日
- 26億4186万
- 2008年3月31日 -4.68%
- 25億1816万
- 2009年3月31日
- -11億4298万
- 2010年3月31日
- -7億1784万
- 2011年3月31日
- 7億2228万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 94億6229万
- 2013年3月31日 +83.71%
- 173億8321万
- 2014年3月31日 +61.74%
- 281億1548万
- 2015年3月31日 +29.19%
- 363億2224万
- 2016年3月31日 +21.34%
- 440億7350万
- 2017年3月31日 +18.61%
- 522億7481万
- 2018年3月31日 +10.23%
- 576億2058万
- 2019年3月31日 +11.17%
- 640億5679万
有報情報
- #1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法の適用に関する事項
持分法を適用していない関連会社(D2S,Inc.)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。2019/06/26 15:34 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 2.持分法の適用に関する事項2019/06/26 15:34
持分法を適用していない関連会社(D2S,Inc.)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。
3.連結子会社の事業年度等に関する事項