原材料及び貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 12億4000万
- 2010年3月31日 -53.23%
- 5億8000万
- 2011年3月31日 +107.07%
- 12億100万
- 2012年3月31日 -69.61%
- 3億6500万
- 2013年3月31日 -5.21%
- 3億4600万
- 2014年3月31日 -11.85%
- 3億500万
個別
- 2008年3月31日
- 11億9200万
- 2009年3月31日 +3.86%
- 12億3800万
- 2010年3月31日 -53.23%
- 5億7900万
- 2011年3月31日 +103.97%
- 11億8100万
- 2012年3月31日 -70.62%
- 3億4700万
- 2013年3月31日 -3.46%
- 3億3500万
- 2014年3月31日 -12.54%
- 2億9300万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
②子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
③その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2) デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっており、原材料及び貯蔵品は個別法及び移動平均法、半成工事は個別法によっております。2014/06/26 11:20 - #2 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2014/06/26 11:20
a 原材料及び貯蔵品
個別法及び移動平均法による原価法