商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 20億3900万
- 2010年3月31日 -19.52%
- 16億4100万
- 2011年3月31日 +17.85%
- 19億3400万
- 2012年3月31日 +1.29%
- 19億5900万
- 2013年3月31日 -11.18%
- 17億4000万
- 2014年3月31日 -41.26%
- 10億2200万
- 2015年3月31日 +35.81%
- 13億8800万
- 2016年3月31日 +1.15%
- 14億400万
- 2017年3月31日 +28.56%
- 18億500万
- 2018年3月31日 +5.26%
- 19億
- 2019年3月31日 -19.68%
- 15億2600万
- 2020年3月31日 -8.85%
- 13億9100万
- 2021年3月31日 -8.7%
- 12億7000万
- 2022年3月31日 -24.02%
- 9億6500万
- 2023年3月31日 +66.01%
- 16億200万
個別
- 2009年3月31日
- 18億9000万
- 2010年3月31日 -19.21%
- 15億2700万
- 2011年3月31日 +14.15%
- 17億4300万
- 2012年3月31日 +2.41%
- 17億8500万
- 2013年3月31日 -18.32%
- 14億5800万
- 2014年3月31日 -34.22%
- 9億5900万
- 2015年3月31日 +37.54%
- 13億1900万
- 2016年3月31日 +1.59%
- 13億4000万
- 2017年3月31日 +27.84%
- 17億1300万
- 2018年3月31日 +3.97%
- 17億8100万
- 2019年3月31日 -23.25%
- 13億6700万
- 2020年3月31日 -8.27%
- 12億5400万
- 2021年3月31日 -6.06%
- 11億7800万
- 2022年3月31日 -30.98%
- 8億1300万
- 2023年3月31日 +85.98%
- 15億1200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
a 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
b 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
a 商品及び製品、仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b 半製品、原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 16:27 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ② 棚卸資産2023/06/29 16:27
a 商品及び製品、仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2) 棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/29 16:27
商品及び製品、仕掛品…………………個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
半製品、原材料及び貯蔵品……………移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)