半製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 12億1100万
- 2010年3月31日 +4.46%
- 12億6500万
- 2011年3月31日 -4.11%
- 12億1300万
- 2012年3月31日 +5.11%
- 12億7500万
- 2013年3月31日 +2.9%
- 13億1200万
- 2014年3月31日 -2.13%
- 12億8400万
- 2015年3月31日 -0.47%
- 12億7800万
- 2016年3月31日 -2.43%
- 12億4700万
- 2017年3月31日 -4.73%
- 11億8800万
- 2018年3月31日 -2.69%
- 11億5600万
- 2019年3月31日 -1.12%
- 11億4300万
- 2020年3月31日 +6.04%
- 12億1200万
- 2021年3月31日 +1.32%
- 12億2800万
- 2022年3月31日 -6.6%
- 11億4700万
- 2023年3月31日 +1.92%
- 11億6900万
個別
- 2008年3月31日
- 11億5400万
- 2009年3月31日 +4.94%
- 12億1100万
- 2010年3月31日 +4.46%
- 12億6500万
- 2011年3月31日 -4.11%
- 12億1300万
- 2012年3月31日 +5.11%
- 12億7500万
- 2013年3月31日 +2.9%
- 13億1200万
- 2014年3月31日 -2.13%
- 12億8400万
- 2015年3月31日 -0.47%
- 12億7800万
- 2016年3月31日 -2.43%
- 12億4700万
- 2017年3月31日 -4.73%
- 11億8800万
- 2018年3月31日 -2.69%
- 11億5600万
- 2019年3月31日 -1.12%
- 11億4300万
- 2020年3月31日 +6.04%
- 12億1200万
- 2021年3月31日 +1.32%
- 12億2800万
- 2022年3月31日 -6.6%
- 11億4700万
- 2023年3月31日 +1.92%
- 11億6900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
a 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
b 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
a 商品及び製品、仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b 半製品、原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 16:27 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2023/06/29 16:27
b 半製品、原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 商品及び製品、仕掛品…………………個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2023/06/29 16:27
半製品、原材料及び貯蔵品……………移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法