減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 14億5229万
- 2009年3月31日 +1.6%
- 14億7547万
- 2010年3月31日 -11.16%
- 13億1075万
- 2011年3月31日 -1.99%
- 12億8466万
- 2012年3月31日 -13.35%
- 11億1320万
- 2013年3月31日 -14.74%
- 9億4907万
- 2014年3月31日 +10.77%
- 10億5131万
- 2015年3月31日 +11.24%
- 11億6952万
- 2016年3月31日 +4.73%
- 12億2485万
- 2017年3月31日 -3.1%
- 11億8686万
- 2018年3月31日 -17.4%
- 9億8029万
- 2019年3月31日 -2.46%
- 9億5617万
- 2020年3月31日 +6.29%
- 10億1629万
- 2021年3月31日 +1.58%
- 10億3234万
- 2022年3月31日 +9.78%
- 11億3326万
- 2023年3月31日 +14.01%
- 12億9206万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/06/29 15:06
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 退職給付費用 3,346千円 2,146千円 減価償却費 120,439千円 124,237千円 製品保証引当金繰入額(△は戻入額) 8,091千円 596千円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 15:06
(注)1.評価性引当額に重要な変動が生じた主な理由は、当社において、繰延税金資産の回収可能性を判断する際の会社分類を変更したこと及び税務上の繰越欠損金の増加であります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 退職給付に係る負債 4,041 千円 38,132 千円 固定資産減価償却費 8,147 千円 5,928 千円 未払事業税 9,029 千円 8,585 千円
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2023/06/29 15:06
営業活動の結果獲得した資金は、35億3百万円(前期は1億80百万円使用)となりました。これは主に売上債権の減少19億6百万円、減価償却費12億92百万円、引当金の増加4億65百万円等によるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)