親会社株主に帰属する当期純損失（△）
連結
- 2008年3月31日
- 13億2036万
- 2009年3月31日 -89.13%
- 1億4346万
- 2010年3月31日
- -1億8110万
- 2011年3月31日
- 14億7045万
- 2012年3月31日 +1.81%
- 14億9705万
- 2013年3月31日 -17.67%
- 12億3248万
- 2014年3月31日 -4.1%
- 11億8194万
- 2015年3月31日 +13.82%
- 13億4527万
- 2016年3月31日 +3.21%
- 13億8850万
- 2017年3月31日 +0.29%
- 13億9247万
- 2018年3月31日 -30.82%
- 9億6336万
- 2019年3月31日 +15.6%
- 11億1369万
- 2020年3月31日 -91.87%
- 9059万
- 2021年3月31日 +17.45%
- 1億640万
- 2022年3月31日
- -8億104万
- 2023年3月31日
- -7億1876万
個別
- 2008年3月31日
- 9億1030万
- 2009年3月31日
- -1億2364万
- 2010年3月31日
- -1億2355万
- 2011年3月31日
- 12億5058万
- 2012年3月31日 +7.37%
- 13億4278万
- 2013年3月31日 -31.05%
- 9億2589万
- 2014年3月31日 -22.71%
- 7億1567万
- 2015年3月31日 -8.89%
- 6億5204万
- 2016年3月31日 -31.6%
- 4億4600万
- 2017年3月31日 +11.66%
- 4億9800万
- 2018年3月31日 +9.04%
- 5億4300万
- 2019年3月31日 +50.46%
- 8億1700万
- 2020年3月31日
- -3億6100万
- 2021年3月31日
- -3億2400万
- 2022年3月31日 -53.7%
- -4億9800万
- 2023年3月31日 -48.8%
- -7億4100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような状況のもと、当社グループにおきましては、中国の売上はコロナウイルスや部品不足による顧客の生産減少の影響により前年に比べ減少しました。一方、日本では顧客の輸出向け販売の好調の影響により売上は堅調に推移し、またタイ・インドネシアでは景気回復を背景に前年に比べ増加しました。この結果、当社グループの当連結会計年度の売上高は、前年に比べ47億96百万円(17.8%)増加し317億85百万円となりました。2023/06/29 15:06
利益面におきましては、材料調達における市況の影響やコロナウイルスによるロックダウン、半導体不足による顧客製造ラインへの影響、電力料をはじめとしたエネルギーコスト高騰など厳しい事業環境が続いておりますが、それらに対応した固定費の削減などの原価低減活動を継続的に進めてまいりました。加えて材料高騰影響などの価格反映等を進めた結果、営業利益は、前年同期に比べ9億16百万円改善し8億23百万円(前年同期は92百万円の営業損失)、経常利益は、前年同期に比べ7億53百万円(784.7%)改善し8億49百万円となりました。また、特別損失として当社製品に起因するリコールに伴う費用の計上等があるものの、親会社株主に帰属する当期純損失は、前年同期に比べ82百万円改善し7億18百万円(前年同期は8億1百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
セグメントの経営成績は、次のとおりであります。 - #2 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- 2.1株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2023/06/29 15:06
3.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 親会社株主に帰属する当期純損失(△) (千円) △801,048 △718,766 普通株主に帰属しない金額 (千円) ― ―