曙ブレーキ工業(7238)の販売費及び一般管理費の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 214億4900万
- 2009年3月31日 -2.55%
- 209億300万
- 2010年3月31日 -27.57%
- 151億4000万
- 2011年3月31日 +25.32%
- 189億7400万
- 2012年3月31日 +11.12%
- 210億8300万
- 2013年3月31日 -9.02%
- 191億8100万
- 2014年3月31日 -2.38%
- 187億2500万
- 2015年3月31日 +8.46%
- 203億1000万
- 2016年3月31日 -0.41%
- 202億2700万
- 2017年3月31日 +10.45%
- 223億4000万
- 2018年3月31日 -4.22%
- 213億9700万
- 2019年3月31日 +2.06%
- 218億3800万
- 2020年3月31日 -22.7%
- 168億8000万
- 2021年3月31日 -21.39%
- 132億6900万
- 2022年3月31日 -1.31%
- 130億9500万
- 2023年3月31日 +2.47%
- 134億1800万
- 2024年3月31日 -5.9%
- 126億2600万
- 2025年3月31日 +3.67%
- 130億8900万
個別
- 2008年3月31日
- 131億2500万
- 2009年3月31日 +1.62%
- 133億3800万
- 2010年3月31日 -25.64%
- 99億1800万
- 2011年3月31日 +9.31%
- 108億4100万
- 2012年3月31日 +2.44%
- 111億500万
- 2013年3月31日 -0.12%
- 110億9200万
- 2014年3月31日 -2.92%
- 107億6800万
- 2015年3月31日 -4.62%
- 102億7000万
- 2016年3月31日 -5.91%
- 96億6300万
- 2017年3月31日 +2.18%
- 98億7400万
- 2018年3月31日 +6.14%
- 104億8000万
- 2019年3月31日 -15.3%
- 88億7700万
- 2020年3月31日 -39.79%
- 53億4500万
- 2021年3月31日 -8.94%
- 48億6700万
- 2022年3月31日 -20.14%
- 38億8700万
- 2023年3月31日 +54.44%
- 60億300万
- 2024年3月31日 -8.55%
- 54億9000万
- 2025年3月31日 +6.59%
- 58億5200万
有報情報
- #1 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
- 1.ストック・オプションに係る費用計上額及び科目名2025/06/24 11:16
2.ストック・オプションの内容、規模及びその変動状況前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 売上原価 -百万円 1百万円 販売費及び一般管理費 -百万円 10百万円 新株予約権戻入益 -百万円 3百万円
(1) ストック・オプションの内容 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/06/24 11:16
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度は、売上高は1,617億円と対前期比46億円(△2.8%)の減少となりました。日本及び欧州において完成車メーカーの生産量減少などにより26億円、12億円とそれぞれ減収となったことが主な要因です。2025/06/24 11:16
売上原価は1,455億円と対前期比51億円(△3.4%)の減少となり、販売費及び一般管理費は131億円と対前期比5億円(+3.7%)の増加となりました。賃金上昇による労務費の増加や受注減少の影響はあったものの、資材調達・生産性向上などの合理化や販売価格の見直しにより、営業利益は31億円と対前期比0.3億円減(△0.9%)で横ばいとなりました。経常利益はリファイナンス資金の借入に伴う資金調達費用17億円や為替差損19億円の計上などにより23億円の経常損失(前期は経常利益38億円)となりました。
特別損益については、投資有価証券売却益90億円を計上しましたが、経常損失の影響が大きく、税金等調整前当期純利益は40億円と対前期比1億円(△2.2%)の減益となりました。 - #4 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (損益計算書関係)2025/06/24 11:16
前事業年度において、(損益計算書関係)注記の「販売費及び一般管理費」において、販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額に表示していた「賞与」、「荷造運搬費」、「福利厚生費」及び「地代家賃」は、販売費及び一般管理費の合計額の100分の10以下となったため、当事業年度より注記を省略しております。
この結果、前事業年度の(損益計算書関係)注記の「販売費及び一般管理費」において、販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額に表示していた「賞与」411百万円、「荷造運搬費」409百万円、「福利厚生費」504百万円及び「地代家賃」399百万円は記載を省略しております。