退職給付費用
連結
- 2008年3月31日
- 69億2500万
- 2013年3月31日 +7.31%
- 74億3100万
- 2014年3月31日 +5.46%
- 78億3700万
- 2015年3月31日 -12.45%
- 68億6100万
- 2016年3月31日 -1.65%
- 67億4800万
- 2017年3月31日 -9.85%
- 60億8300万
- 2018年3月31日 +14.5%
- 69億6500万
- 2019年3月31日 -4.25%
- 66億6900万
- 2020年3月31日 +15.01%
- 76億7000万
- 2021年3月31日 -15.89%
- 64億5100万
- 2022年3月31日 -39.73%
- 38億8800万
- 2023年3月31日 -13.79%
- 33億5200万
個別
- 2008年3月31日
- 23億8900万
- 2013年3月31日 +13.94%
- 27億2200万
- 2014年3月31日 -7.79%
- 25億1000万
- 2015年3月31日 -19.44%
- 20億2200万
- 2016年3月31日 -23.29%
- 15億5100万
- 2017年3月31日 +12.57%
- 17億4600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/06/28 9:01
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 給料及び手当 121,133 百万円 127,814 百万円 退職給付費用 3,888 百万円 3,352 百万円 研究開発費 134,622 百万円 127,990 百万円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- d. 退職給付関係2023/06/28 9:01
退職給付費用及び債務は、数理計算上で設定される前提条件に基づいて算出しておりますが、これらの前提条件が変動した場合、あるいは、運用環境の悪化等により年金資産が減少した場合には、将来期間において認識される費用及び債務に影響を与える可能性があります。
e. 固定資産の減損 - #3 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- 当社及び連結子会社は、従業員の退職給付に充てるため、積立型、非積立型の確定給付制度及び確定拠出制度を採用しております。確定給付型の制度として、主に退職一時金制度及び確定給付企業年金制度(主にマツダ企業年金基金)を設けております。確定給付企業年金制度のうち、自社の拠出に対応する年金資産の額を合理的に計算することができない複数事業主制度については、確定拠出制度と同様に会計処理しております。2023/06/28 9:01
なお、一部の連結子会社が有する確定給付企業年金制度及び退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2. 確定給付制度