工具
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 153億7100万
- 2009年3月31日 +21.77%
- 187億1800万
- 2010年3月31日 +18.15%
- 221億1600万
- 2011年3月31日 -9.69%
- 199億7200万
- 2012年3月31日 -9.38%
- 180億9800万
- 2013年3月31日 +11.63%
- 202億300万
- 2014年3月31日 +21.15%
- 244億7500万
- 2015年3月31日 +15.38%
- 282億4000万
- 2016年3月31日 -1.19%
- 279億300万
- 2017年3月31日 +3.37%
- 288億4400万
- 2018年3月31日 +2.55%
- 295億8000万
- 2019年3月31日 -2.2%
- 289億2900万
- 2020年3月31日 +9.41%
- 316億5100万
- 2021年3月31日 +2.42%
- 324億1800万
- 2022年3月31日 -25.08%
- 242億8600万
- 2023年3月31日 +13.57%
- 275億8200万
個別
- 2008年3月31日
- 32億7600万
- 2009年3月31日 +141.79%
- 79億2100万
- 2010年3月31日 +31.44%
- 104億1100万
- 2011年3月31日 -11.6%
- 92億300万
- 2012年3月31日 -16.4%
- 76億9400万
- 2013年3月31日 -9.49%
- 69億6400万
- 2014年3月31日 -66.01%
- 23億6700万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産2023/06/30 16:00
主として、自動車内装部品事業における金型(工具、器具及び備品)であります。
また、前連結会計年度より、IFRS第16号(リース)を適用しております。当該会計基準の適用により、当該子会社の工場等における賃借料を使用権資産として計上しております。なお、当該使用権資産は、当連結会計年度の連結貸借対照表において、「建物及び土地」に含めて表示しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。2023/06/30 16:00
ただし、当社の工具、器具及び備品のうち工具並びに当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2023/06/30 16:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 2 百万円 1 百万円 工具、器具及び備品 - 百万円 3 百万円 計 2 百万円 5 百万円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2023/06/30 16:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 123 百万円 23 百万円 工具、器具及び備品 1 百万円 1 百万円 土地 - 百万円 1,880 百万円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2023/06/30 16:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 39 百万円 11 百万円 工具、器具及び備品 4 百万円 0 百万円 ソフトウェア 4 百万円 - 百万円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2023/06/30 16:00
当社グループは事業資産については事業所等を基準とした管理会計上の区分単位をグルーピングの単位としております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 広州河西汽車内飾件㈲中国 広東省広州市 自動車内装部品用製造設備 機械装置及び運搬具 80 KASAI INDIA(CHENNAI)PRIVATE LIMITEDインド チェンナイ市 自動車内装部品用製造設備 機械装置及び運搬具、工具器具備品 185 合計 394
河西工業㈱の建設仮勘定については、今後の使用見込みがなくなり遊休状態となったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に計上いたしました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 車両及び運搬具 定率法2023/06/30 16:00
工具、器具及び備品
うち 工具 定額法