リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 2億2887万
- 2010年3月31日 -16.83%
- 1億9035万
- 2011年3月31日 -34.49%
- 1億2469万
- 2012年3月31日 -52.65%
- 5904万
- 2013年3月31日 +76.72%
- 1億433万
- 2014年3月31日 +44.49%
- 1億5076万
- 2015年3月31日 -11.66%
- 1億3317万
- 2016年3月31日 -8.75%
- 1億2152万
- 2017年3月31日 -32.41%
- 8214万
- 2018年3月31日 -2.68%
- 7994万
- 2019年3月31日 -24.94%
- 6000万
- 2020年3月31日 -23.33%
- 4600万
- 2021年3月31日 -26.09%
- 3400万
- 2022年3月31日 -44.12%
- 1900万
- 2023年3月31日 -57.89%
- 800万
個別
- 2009年3月31日
- 2億2887万
- 2010年3月31日 -16.83%
- 1億9035万
- 2011年3月31日 -34.49%
- 1億2469万
- 2012年3月31日 -52.65%
- 5904万
- 2013年3月31日 +76.72%
- 1億433万
- 2014年3月31日 -34.56%
- 6828万
- 2015年3月31日 -29.53%
- 4812万
- 2016年3月31日 -18.8%
- 3907万
- 2017年3月31日 -66.97%
- 1290万
- 2018年3月31日 +75.04%
- 2259万
- 2019年3月31日 -38.03%
- 1400万
- 2020年3月31日 -35.71%
- 900万
- 2021年3月31日 -44.44%
- 500万
- 2022年3月31日 -60%
- 200万
- 2023年3月31日 -100%
- 0
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 所有権移転ファイナンス・リース取引2023/06/29 15:34
① リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 2023/06/29 15:34
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法(イ)有形固定資産(リース資産を除く)当社及び国内連結子会社のうち、6社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、他の連結子会社は定額法を採用しております。主な耐用年数は、以下のとおりであります。建物及び構築物 3年~60年機械装置及び運搬具 4年~10年 (ロ)無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。 (ハ)リース資産所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。使用権資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。なお、在外連結子会社については、IFRS第16号又はASC第842号の適用により、リースの借手については、原則として全てのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
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2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用し、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。2023/06/29 15:34